栄冠に輝いた5組は? スポーツビジネスアワード受賞者を公開

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この度、Forbes JAPANは初めてとなるスポーツビジネスアワードを開催。業界の第一線で活躍するアドバイザーの協力を得て、スポーツの新たな可能性を引き出したベスト・スポーツビジネスの取り組みを5つのカテゴリーごとに選んだ。

その栄冠に輝いた5組を公開する(2019年10月25日発売のForbes JAPAN12月号「スポーツ×ビジネス」特集にて、全記事を掲載)。

ワールドクラス賞|富士通株式会社(体操の採点支援システム)
富士通の企画担当者と開発者がタッグを組み、3Dレーザーセンサーを活用した世界初「体操の自動採点支援システム」の実用化に成功。日本から世界標準を打ち出す、ポジショニング戦略の好例。このシステムを応用し、体操だけでなく、さまざまなスポーツ競技のトレーニングから観戦の楽しみ方まで変える可能性がある。

ローカルヒーロー賞|徳島県阿南市(「野球のまち」推進)
市職員が発起人となり、市長と市民の協力を取り付けて、全国の草野球チームの観光ツアーを誘致。地域経済の活性化や健康的な町づくりに貢献。野球好きなコミュニティだけでなく、地元の婦人会やお遍路の習慣まで地域のリソースをフル活用。ビジネスマインドをもった着眼点と創意工夫が光る。10年以上という長きにわたって、事業を続けている点も評価。

イノベーション賞|Jリーグ、コナミデジタルエンタテインメント(eJリーグウイニングイレブン2019シーズン)
KONAMIのモバイルゲーム「ウイニングイレブン 2019」を競技タイトルとして、Jリーグと共催。J1・J2全40クラブのクラブ対抗戦を開催した。モバイルゲームと現実のプロサッカーを深く結合させる取り組みで21万人を超すエントリーを集め、eスポーツの可能性を発掘。総額1500万円の賞金をJリーグクラブに授与し、スポーツ振興にも貢献。

テクノロジー賞|ookami(Player!)
スタジアムでの現地観戦、テレビ視聴に続く、第3のスポーツエンターテインメントをアプリで提供。感動の共有をテクノロジーで実現する。メジャースポーツからマイナースポーツまで、テキストによる速報データで試合を実況。同時観戦者同士がライブチャットやスタンプで興奮を共有できる仕組みをつくる。

キャリアデザイン賞|AuB 鈴木啓太(腸内フローラ解析ベンチャーの起業)
腸内フローラ解析ベンチャーの起業 元サッカー日本代表選手の鈴木啓太が研究開発べンチャーを立ち上げた。コンディショニングサポート事業、フードテック事業を展開。現役の選手時代に築いた人脈を生かしてトップアスリートの検体を集め、アスリート特有の腸内環境の特徴を発見。ただビジネスを始めるのではなく、社会貢献を志す姿勢が評価された。

各受賞者にインタビューした記事は、10月26日からforbesjapan.comにて順番に公開予定。

【選考方法】
1. アドバイザー10人が5つのカテゴリーごとに候補を推薦
2. 集まった120以上の候補を知るとかし、評価のポイントを協議
3. アドバイザーとForbes JAPAN編集長の投票で、5組を決定
評価軸は、スポーツとビジネスの「新結合」によって、新しい価値や市場の創出に寄与しているかどうか。新規性やグローバル展開の可能性、社会へのインパクトなども考慮した。(アドバイザーは自身がビジネス上の利害関係がある取り組みには投票しないこととした)


アワードが目指す未来像

2019年ラグビーワールドカップ、20年東京オリンピック・パラリンピック、21年ワールドマスターズゲーム。ここ3年で、世界的なスポーツのビッグイベントが日本で立て続けに開催される。スポーツビジネスへの関心も右肩上がりだ。政府は12年のスポーツ市場規模 5.5 兆円から25年までに15兆円に拡大するとの方向性を示し、スポーツの成長産業化を目指している。

1990年代までの日本のプロスポーツは、広告塔となる代わりにオーナー企業が給与から福利厚生までを支える仕組みだった。それが、チームが独立してスポンサー獲得や後援会組織で運営する、クラブの事業化の流れへと切り替わった。

事業化の流れは始まったばかりで、スポーツビジネスの本場、欧米に比べて産業としての基盤がまだ整っていないとの見方が一般的だ。今回のアドバイザーからもさまざまな課題点が指摘された。その半面、伸び代が大きいとの声もある。

今回、初めて開催するスポーツビジネスアワードのテーマは「新結合」。スポーツと異分子のかけ合わせで化学反応を起こせば、新たな価値や市場を生み出す「イノベーション」につながる、との思いからだ。アドバイザーの力を仰ぎ、厳選した5つの「新結合」の取り組みを選んだ。

これらにスポットライトを当てることで、スポーツビジネスのポテンシャルを最大限に伸ばすとともに、停滞感が漂う日本の問題解決の糸口のひとつとなるのではないか、そんな期待を込めている。

「Forbes JAPAN スポーツビジネスアワード」特設ページ >>

文=Forbes JAPAN編集部

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