キャリア・教育

2018.02.04 09:00

米国の「現代の面接」 過去20年で変化した5つのこと

ASDF_MEDIA / shutterstock.com

受付での気まずい待ち時間や、ささいなようで実は重要な面接官との世間話、「自己紹介をしてください」といったありふれた質問など、採用面接は昔と比べてあまり変化していないようだ。

しかし、私は過去20年以上にわたり採用活動を行ってきた中で、採用面接の5つの変化に気付くようになった。

1. ビデオ面接が一般的に

私は、コンサルタントとしてさまざまな業界や規模の会社を相手にしている。その中で、ビデオ通話を使った面接が増えている。

雇用主はスカイプやグーグルのハングアウト、ズーム(Zoom)など、さまざまなビデオ通話ツールを使っている。しばらくビデオ面接をしていない場合は、直前になって慌てないよう、一般的なツールの使い方を良く理解しておこう。また、ビデオ面接は対面や電話とは性質が異なるため、ビデオ面接に特化した練習もしておく。

2. 試される場面が増えた

採用のためのテストは昔から実施されている。私が数十年前に初めて勤めたパートタイムの事務職でさえ、ソフトウエアやタイピングといった事務的スキルの試験があった。しかし、テストは技術的なものだけに限らない。

最近では、執筆論文の抜粋や採用チームへのプレゼン、プログラムの行の一部、販売促進プロジェクトなど、企業から仕事のサンプルを求められることが増えている。会社から提出を求められる時期は早まり、要求される量も増加している。より積極的で複雑な面接プロセスに備えるためには、応募者側でも投資が必要だ。

3. 雇用主に関する深い知識が必要に

どんな企業も自社のウェブサイトを持っている。また、携帯で少し検索すれば会社の補足情報はすぐに手に入るので、応募した企業について調査をしない言い訳は通用しない。会社や業界、応募した職務について深い知識を持っていれば、自分がそのポジションに心から興味を持っていることを証明できる。また事前に調査をすれば、仕事に注ぐ自主性と意欲があることも示せる。

調査で集めた情報を使い、雇用主の関心事に合わせた質問回答をすることも可能だ。会社側は、候補者が会社について理解していることを期待しているし、情報を持っていれば自分の価値も高められる。
次ページ > 雇用主が候補者について調査する

翻訳・編集=出田静

タグ:

ForbesBrandVoice

人気記事