成人1万5000人を対象に実施した同調査では、会社員の43％がこの1年で少なくとも何度かの在宅勤務を行ったと回答。在宅勤務を行っている会社員の約31％は、その頻度を週4～5日と回答した（2012年は24％だった）。フルタイムの在宅勤務を行っていると回答した会社員は20％だった。
ギャラップはアメリカの職場の現状に関する報告書の中で、次のように指摘している。「新たなテクノロジーにより働き方が変わりつつある。多くの人がバーチャル勤務または在宅勤務を行い、勤務時間も午前8時～午後5時ではなく多様になっている。チームでも対面のやり取りは減り、メールやインスタント・メッセージ、電話会議でのコミュニケーションが増えている」
求人情報サイト、フレックスジョブズ（FlexJobs）のキャリアスペシャリスト、ブリー・レイノルズはこの2年で、あらゆる勤務形態の在宅勤務が増えていると言う。同サイトでも過去2年に掲載された求人情報のうち、在宅勤務可のものが52％増加した。レイノルズは、2017年、従業員に在宅勤務の選択肢を与えることを重視する雇用主が増えるだろうと予測する。
監査法人プライスウォーターハウスクーパース（PwC）のアン・ドノバンは、こう説明する。「在宅勤務はもはや、取り立てて注目するほどのことではない。それよりも仕事の成果や質の方がもっとずっと重視されるようになっている」
自宅勤務を導入しても職場の人間関係はうまくいっている。ドノバンによれば、在宅勤務をする人々にも、同僚との関係を築きたいという気持ちは十分にある。
ギャラップの調査報告によれば、今の会社員は「上司とのコミュニケーション、成長の機会、コーチング、安定感や安心感を職場に求めている。士気を高めて仕事に熱心に取り組み、自分の才能や強みを最大限に生かして、意義を感じられる」ことを望んでいるのだ。
