6. ニューヨーカー
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政治や文化、ビジネス、その他のトピックに関する事実に基づいた長文記事が特徴の週刊誌。執筆から事実確認、掲載までに数か月かかる記事もある。だが、その分ほかの媒体では見られない深く掘り下げた記事と分析を提供している。NYTと同様、世界中の問題に関して進歩主義的な視点を持つ。
7. 通信社（AP通信、ロイター、ブルームバーグニュースなど）
これら各社の報道は事実に基づいていると信用することができる。政治や経済に関するニュースと情報の流れの骨格となるものを提供している。そして、これらの通信社から情報を得る各報道機関は、その恩恵を受けている。各社はソーシャルメディアでも情報を提供しており、関心がある問題を追っている特定の記者をフォローすることもできる。
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8. フォーリン・アフェアーズ
米外交問題評議会（CFR）が隔月で発行する国際政治経済ジャーナル。国際問題に関する情報を入手したい人向けの雑誌だ。国際関係を熟知した人たちの投稿や対談、分析などが掲載されている。
9. ザ・アトランティック
著名なジャーナリストらが国内外の問題に関する特集記事や分析記事を執筆する月刊誌。電子版では一部、ヘッドラインをクリックして記事を閲覧する形を取っているが、いずれも事実に基づく報道というジャーナリズムの原則に従っている。
10. ポリティコ
元ワシントン・ポストの記者2人が2006年に設立。米国（と欧州）の政治報道において、重要なプレーヤーになっている。創業者らが今年開設したニュースサイト、「アクシオス（Axios）」にも注目だ。
「次点」も十数社
上記以外にも、筆者は複数の新聞や雑誌、ラジオ局、ニュース専門テレビ局、ニュースサイトなどを「次点」として選んだ。フォーブス誌も、ビジネスニュースを提供する媒体の一つとしてその中に含まれている。
なお、筆者はAP通信、ワシントン・ポストでインターンとして働き、その後、スタッフライターとしてWSJに勤務した。また、フリーランスの執筆者としてニューヨーク・ポスト、NYT、ニューヨーカー（電子版）に寄稿している。
