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Analyzing tech stocks through the prism of cultural change.

Photo by Andrew Burton / gettyimages

インターネットがメディア消費のあり方を変えている。これを受けて米ディズニーは、現在のケーブルテレビモデルが破綻した場合の備えに乗り出した。

ディズニーは8月9日、米プロ野球メジャーリーグ(MLB)が創設したストリーミング会社バムテック(BAMTech)への戦略的投資を発表。10億ドル(約1,003億円)を投じて同社の株式の33%を取得し、今後4~7年間で過半数の株を取得するオプションも獲得。新たなスポーツ・ストリーミング事業を構築する計画だ。

バムテックは何百万人もの契約者にMLBの全試合のストリーミングを提供していることで有名だが、同時に有料チャンネルHBOのアップル端末向けストリーミングサービス「HBOナウ(HBO Now)」への技術提供も行っている。ここが重要だ。

ディズニーによる今回の投資は各ケーブルテレビ事業者にとって、ディズニーのメディア資産との関係を当たり前と考えてはならないことを再認識させるものだ。

このところ、各ケーブルテレビは必要な番組だけ選ぶ「スキニーバンドル方式」の導入を試みている。チャンネルパックからコストのかかるチャンネルを取り除き、月々の視聴料を値下げする方式だ。そして多くの場合、最初にパックから外されるのがディズニー傘下のスポーツ専門チャンネルESPNスポーツだ。

これは必要かつ賢明な戦略だ。視聴契約の解除は、ケーブルテレビ事業者が立ち向かわなければならない現実の脅威だ。ネットフリックスやアマゾンのプライムネットワーク、フールーやHBOナウのようなオンデマンド・ストリーミングサービスが受け入れられている現状は、消費者たちがプロバイダから直接コンテンツを購入したいと考えていることを示している。スキニーバンドルの導入は消費者に選択肢を提供し、彼らのロイヤリティを強固なものにした。

バムテックへの投資は、これに対するディズニーの抵抗であり、また近い将来を垣間見せるものでもある。

編集=森 美歩

 

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