CONTRIBUTOR

Nancy Fink Huehnergarth

I examine the impact of our food environment and food policy.

I’m a commentator, journalist and the president of Nancy F. Huehnergarth Consulting, which specializes in nutrition and physical activity advocacy and policy change. For six years, I was the executive director of the New York State Healthy Eating and Physical Activity Alliance (NYSHEPA). Since 2002, I’ve advocated for a variety of measures including healthy school nutrition standards, calorie labeling, sugary drink tax, nutrition standards for kid’s meals, Complete Streets, and the sugary drink warning label. I testified before the U.S. Senate Agriculture Committee on the need for federal nutrition standards for competitive foods sold in schools and have testified before the NYS Legislature as well as numerous local legislatures. I’ve been interviewed on radio, television, in print and online, and have been the topic of magazine and newspaper articles. I’m a regular contributor to numerous publications including Huffington Post, The Hill and Civil Eats.

  • 砂糖入り飲料の警告ラベル、10代若者に効果大 米調査結果

    清涼飲料業界が砂糖入り飲料に課税する「ソーダ税」を嫌い、それよりも健康への影響に関する消費者教育を行うべきだと主張していることは、誰もが知っている。米予防医学会誌「American Journal of Preventive Medicine(米予防医学ジャーナル)」の最新号に掲載された新たな調査結 ...

  • 通常品とそっくりで紛らわしい、米「スマートスナック」の実態

    子どもの肥満問題を扱う医学雑誌チャイルドフッド・オビーシティー(Childhood Obesity)に発表された研究報告によると、各ジャンクフードメーカーは米国内の学校で“紛らわしい”スマートスナック(健康的なおやつ)を販売し、子どもや親たちを意図的にだましている可能性がある ...

  • 米バークレーの「ソーダ税」に予想以上の効果、課税の力が立証される

    カリフォルニア州バークレーは2015年、いわゆる「ソーダ税」を導入した。8月23日に発表された研究報告によれば、清涼飲料1オンス(約28.5ml)当たり1セント(約1円)の税が課されるこの制度により、低所得世帯による清涼飲料の消費量が21%減少した。「低所得世帯は肥満や糖尿病など健康状態が悪化した場 ...

  • 「アメリカで最も不健康なメニュー」2016年版

    総カロリーは2,850kcal(1日の適正カロリーは2,000kcal)。飽和脂肪は3日分(62g)、塩分は6日分(9,790mg)というバーガープレートを、そうと知りながら平らげる人はほとんどいないだろう。これは、ウノ・ピッツェリア&グリル(Uno Pizzeria & Grill)が提供 ...

  • ケロッグ初のカフェがNYに、シリアルのイメージ転換は吉と出るか凶と出るか

    米食品大手のケロッグが7月4日、ニューヨークのタイムズスクエアに初のシリアルカフェ「ケロッグスNYC」をオープンする。カフェのメニューを手がけるのは、スイーツショップ「モモフク・ミルクバー」のオーナーでもある人気シェフのクリスティーナ・トシ。ボウル1杯、最高で8ドル(約820円)で販売する。メニュー ...

  • コカ・コーラ「12歳未満へのマーケティング自粛」は口先だけ?

    米公益科学センター(CSPI)は新たに発表した報告書で、飲料大手コカ・コーラが日常的に、自ら定めたガイドラインの順守を巧みに免れていると指摘した。コカ・コーラでは「責任あるマーケティングを追求すべく、12歳未満の児童をマーケティング活動の直接の対象にしない」方針を掲げ、「12歳未満の児童がオーディエ ...

  • 米国人の摂取カロリー、6割が「超加工食品」からと判明 調査結果

    米国人は驚くほど大量の「超加工食品(ウルトラ加工品)」を消費している──英医学誌ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル(BMJ)に先ごろ、同国の人たちが摂取している砂糖や添加物の量に関する調査結果が掲載された。調査結果によると、米国人は摂取するカロリーの58%、砂糖の90%を清涼飲料水やシリアル、袋 ...

  • 国内市場が萎むコカ・コーラとペプシコ 途上国に照準

    米飲料大手コカ・コーラとペプシコは毎年、低所得国の炭酸飲料の消費量を増やそうと巨額の投資を行っている。コカ・コーラは発展途上国に400億ドル(4兆5,000億円)以上を投資する計画だ。米非営利団体、公益科学センター(CSPI)が2月9日に公表した報告書によると、主な投資先はアフリカやインド、メキシコ ...

  • ペプシコ “オーガニック版”ゲータレードを2016年に発売

    一般に糖分過多として知られるスポーツドリンクを消費者の健康志向に合わせ、ペプシコは2016年にオーガニック版ゲータレードの発売を予定している。ニュースサイトBusiness Insiderによれば、ペプシコ・アメリカズ・ビバレッジズのCEO、Al Careyは12月14日、清涼飲料業界のカンファレン ...

  • コカ・コーラが肥満対策の研究組織を閉鎖

    コカ・コーラ社との癒着が発覚した肥満対策の研究組織『Global Energy Balance Network (GEBN)』が11月末日をもって解散した。GEBNのウェブサイトには次のように書かれている。「予算不足により本日をもってGEBNは事業を停止します。創設以来、会員の皆様から賜ったエネルギ ...