CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

I am a Statista data journalist, covering technological, societal and media topics through visual representation. In fact, I love to write about all trending topics, illustrating patterns and trends in a quick, clear and meaningful way. Our work at Statista has been featured in publications including Mashable, the Wall Street Journal and Business Insider. You can see my latest work at statista.com.

  • STEM人材が最も集中しているアメリカ都市圏ランキング

    STEM、つまり、Science(科学)、Technology(技術)、Engineering(工学)、Mathematics(数学)の頭文字をとった分野に属す職業は、アメリカ経済の安定と継続的な成長にとってきわめて重要だ。STEM分野の職業は通常、コンピューティングやプログラミング、シリコンバレー ...

  • アメリカで「最も速く消滅しつつある職業」ランキング

    近年、テクノロジーが飛躍的に進歩を遂げる一方で、多くの職業が存亡の危機にさらされる状態が続いている。組み立て工場から訪問販売にいたる無数の業界で、就業者数が大幅に減少しているのだ。アメリカでは総労働力が2026年までに7.4%増加すると予測されているが、多くの職業で従事者が減る見込みだ。818の職業 ...

  • 税金の「国民負担率」、日本はOECD平均以下

    給与から差し引かれる所得税や社会保険料は、住んでいる国によってその割合が大きく異なる。経済協力開発機構(OECD)が2019年4月に公表した最新の「賃金課税統計2019」 では、全加盟国の2018年における正味平均個人税率が考察されている(「個人所得税と社会保険料」から家族給付受取額を差し引いた額が ...

  • 「酔った勢い」のネットショッピング、米経済に数十億ドルの効果

    オンラインショッピングについての調査は、山のように存在する。しかし、これまで見過ごされてきたことのひとつに、「人は酔っているときにどのくらい買い物をするか」というポイントがある。今の時代、自宅のソファに座ってボタンをひとつクリックするだけで、高額な商品を買うことができる。ほとんどの人が一度や二度は、 ...

  • アメリカ在住の移民、母国への仕送り額は年間1480億ドル以上

    世界中の移民のうち、かなり高い割合が、移住先で得た収入の一部を、自国の家族を支えるために送金している。そうした仕送りをすべて合わせると、膨大な額となる。年間で、発展途上国へと流れ込む最大規模の国際援助ひとつ分に匹敵するほどだ。調査会社ピュー研究所が世界銀行の数値をもとに分析し、2019年4月初めに発 ...

  • 「反気候変動対策」の石油大手5社、ロビー活動に年2億ドル

    石油・ガスの世界最大手5社(米国のエクソンモービルとシェブロン、英BP(ブリティッシュ・ペトロリアム)、英蘭ロイヤル・ダッチ・シェル、仏トタル) が、毎年およそ2億ドル(約223億円)を「反気候変動ロビー活動」に注ぎ込んでいるという報告書が発表された。気候変動対策の政策をコントロールし、遅らせ、導入 ...

  • OECD加盟国で「女性が最も働きやすい国」はアイスランド

    コンサルティング企業「PwC(プライスウォーターハウスクーパース)」 はこのほど、「働く女性インデックス2019(Women in Work Index 2019)」 を発表した。これは、職場での女性参加と福利厚生に関して、経済協力開発機構(OECD)加盟国33カ国をランク付けしたレポートで、毎年3 ...

  • 不動産価格が最も高い世界の都市 1億円で買える広さは?

    世界で最も不動産価格が高い都市で豪華な物件を購入しようとすれば、100万ドル(約1億1110万円)でもそれほどの広さは期待できない。英不動産コンサルタント会社ナイトフランクが発表した「2019年ウェルス・リポート」は、昨年100万ドルで買うことができた各都市の一等地にある物件の面積を明らかにしている ...

  • 富裕層向け贅沢品の価値が上昇中 1億円を超える希少ウィスキーも

    ここ10年ほど、世界の超富裕層(保有資産が3000万ドル以上の人) の数が増えている。それに伴い、贅沢品への需要も急上昇中だ。億万長者たちは、スーパーヨットや不動産、プライベートジェット機にとどまらず、「情熱の対象」となる小さめの品物にもせっせとお金を注ぎ込んでいる。イギリスを本拠とする国際的な不動 ...

  • ハーバード大学、1年間で14億ドルの寄付金を集めて米大学でトップに

    アメリカの一流学術機関はいまでも、毎年何億ドルにものぼる寄付金を集めている。非営利組織「教育振興・支援協会(CASE:Council for Advancement and Support of Education)」 が発表した最新の「教育への寄付支援調査(Voluntary Support fo ...

  • 米アマゾン昨年の法人税額は「ゼロ」 1.3億ドルの還付受ける

    米アマゾン・ドットコムの利益は昨年、2017年からおよそ2倍に増加した。それにもかかわらず、同社は前年に引き続き、連邦法人税を納めていなかった。租税・経済政策に関する調査や政策提言などを行う非営利団体のInstitute on Taxation and Economic Policy(ITEP)が先 ...

  • 各国のスマホ保有率 先進国の間でもばらつき

    先進国の多くでは、スマートフォンを持たずに暮らすことがほぼ不可能になっている。通勤電車の中でニュースをチェックするため、カフェでの支払いにモバイル決済を利用するため、コンサート会場でパフォーマンスの一部始終を撮影するためなど、至るところでモバイル端末が利用されている。モバイル端末を保有する人は、世界 ...

  • 米国の高級車販売台数トップ10 1位のテスラは今年から値下げ

    米電気自動車(EV)メーカー、テスラの「モデル3」増産に向けた努力は、ようやく結果を出し始めた。そして、米国内での同モデルの販売台数は昨年、高級車部門で競合他社を破り、最多を記録した。昨年のモデル3の生産台数は、合計14万5846台。そのうちおよそ13万8000台は、米国内の顧客に販売された。国内の ...

  • 米国の「お金持ち」は年収いくら以上? 境界線は9万ドル

    米国で「お金持ち」と見なされるためには、どれだけ稼ぐ必要があるのだろうか?その質問に対する答えは、尋ねる人が誰かによって異なる。調査会社ユーガブ(YouGov)は先ごろ、興味深い調査結果を公表した。米国の成人を対象に昨年9月に実施、1163人から回答を得た調査の結果によれば、米国人が「裕福」であると ...

  • 「ダイバーシティで高評価」の米企業トップ10

    職場における多様性(ダイバーシティ)は米国人にとって、常に重要な問題だった。セクハラや性暴力を告発する「#MeToo運動」が広まる中、多く人の注目を浴びたセクハラや人種差別に関する告発がきっかけとなり、この問題はさらに高い関心を集めるようになっている。また、ドナルド・トランプ米大統領が掲げるメキシコ ...

  • 米国人が「薬物摂取」で死亡する確率、初めて自動車事故を上回る

    「防ぎ得る(その年に死亡しなかった可能性もある)」死因によって米国人が命を落とす確率について調査した結果、2017年に初めて、薬物の過剰摂取の順位が自動車事故を上回ったことが分かった。全米安全評議会(NSC)が先ごろ発表した報告書で明らかになった。米疾病対策センター(CDC)のデータによると、同年に ...

  • 航空会社の定時運航率、2018年はパナマのコパ航空が1位に

    競争が激化する民間航空業界では、定時運航率の高さと成功は隣り合わせだ。ここ4年、定時運航率の高さで世界トップを走ってきたのは、エア・バルティック。飛行機でラトビアを出入りする人々が頼りにしている同国の国営航空会社だ。同社は今回、時間の正確さにおける世界第1位の座を、パナマの国営航空会社コパ航空に明け ...

  • 世界の軍事企業ランキング、ロッキード・マーティンが世界1位を維持

    ストックホルム国際平和研究所(SIPRI)が公表した軍需産業に関する新たなデータによると、武器製造や軍事関連サービス企業の世界トップ100社による2017年の売上は、前年比で2.5%増加し、総額3982億ドル(約44兆2800億円)に達した。トップ100社の売上はこれで、3年連続の増加となったという ...

  • 米国で最もホームレスが多い都市ランキング、NYは7万人以上

    米国では50万人以上の人々が、今年のホリデーシーズンをホームレスとして過ごすことになる。米国のホームレス人口は7年にわたり低下傾向にあったが、2016年から増加に転じ2年連続で増えている。米住宅都市開発省のデータでは米国のホームレス人口は、約55万3000名に達しており、そのうち65%はシェルターに ...

  • ここにも#MeTooの影響、「忘年会を中止」する米国企業が急増

    今年も残り少なくなったなかで、米国企業の従業員らの多くは一年の労をねぎらう年末のパーティーを楽しみにしている。しかし、2018年は社内パーティーの開催件数が、ここ約10年で最も少ない年になりそうだ。調査企業Challenger, Gray & Christmasが実施した調査で、今年のホリデ ...