CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

Data journalist covering technological, societal and media topics

  • ビジネス

    米国で最も盗まれる中古車、今年もホンダが1位

    全米保険犯罪局（NICB）は先ごろ、昨年中に最も多くの盗難被害に遭った中古車10モデルのリストを公表した。NICBが発表する年次報告書「Hot Wheels」は、警察に提出された被害届の情報に基づいて作成されている。最新の報告書で「米国で最も盗難被害に遭う車」という望ましくない判定を受けたのは、前回 ...

  • ビジネス

    世界のパイロット需要、アジアで特に大幅増

    米航空機大手ボーイングの調査によると、アジア太平洋地域では今後20年間にパイロット約26万1000人、客室乗務員およそ31万7000人が必要となる見通しだ。安定した経済成長と富の増大、旅行者数の増加などにより、同地域ではこれらの職種の求人数が大幅に増えると予想されている。また、定年退職者が増加するこ ...

  • ライフスタイル

    自動車通勤する米国人の割合、10年前の85％から77％に減少

    ヨーロッパの主要国では、公共交通機関や自転車専用道路の整備が進み、自家用車で職場に向かう人々の数は減少に向かっている。2015年の欧州統計局（Eurostat）のデータによると、自転車通勤をする人々の割合は、ベルギーのアントワープでは39％、ドイツのベルリンでは24％、スイスのチューリッヒでは22％ ...

  • キャリア・教育

    世界の労働者が希望する「赴任先」、日本は10位

    あなたは仕事のために外国で暮らすことをどのように考えているだろうか──。米ボストン・コンサルティング・グループが実施した大規模な調査の結果、外国への転勤に対する労働者の意欲は、世界的に低下していることが分かった。世界の雇用動向や仕事に関する好みについて今年1～4月に行われたこの調査は、同様のものの中 ...

  • 政治経済

    「超富裕層」人口の世界一は香港、日本の2都市もトップ10入り

    保有資産3000万ドル（約33億円）以上の世界の「超富裕層」の人口は昨年、前年比でおよそ13％増加し、25万5810人となった。経済の安定的な成長、堅調な資産市場と株価の大幅な上昇、為替相場の安定といった数多くの要因が影響したと考えられる。米調査会社ウェルス-X（Wealth-X）が先ごろ公表した世 ...

  • ビジネス

    中国のネット人口が8億人を突破、9割超がモバイルを利用

    中国のインターネット利用者が、およそ8億200万人に達していることが分かった。同国の工業情報化部が管轄する中国インターネット情報センター（CNNIC）によると、人口の57.7%が頻繁にインターネットを利用している。一方、米国での利用者数は約3億人にとなっている。中国のネット利用者について最も興味深い ...

  • ライフスタイル

    飲酒に「適量」はない？　大規模メタ解析の結果が示唆

    アルコール摂取と健康への影響について世界195カ国・地域で1990〜2016年に実施された研究結果のメタ解析を行ったところ、「安全」と考えられる飲酒量は明確に特定できないことが分かった。英医学誌ランセットに先ごろ掲載された論文によると、アルコールは「ときどき」摂取するだけでも有害だという。論文の著者 ...

  • ビジネス

    各国が禁止するアスベスト、米国は一部使用を再承認

    世界で最も危険な建築材料の一つ、アスベストの使用禁止は幅広い支持を得た。だが、米国では多くの命を奪う可能性があるこの発がん性物質が再び、条件次第では使用可能なものとなった。建築業界に関するニュースや情報を発信する「The Architect’s Newspaper（アーキテクツ・ニュース ...

  • 政治経済

    道路インフラ向け投資額の大幅減、イタリア高架橋崩落の一因か

    イタリア・ジェノバで8月14日に起きた高架橋の崩落事故では、40人以上が死亡した。これほどの惨事に至った原因を明らかにするための調査は、今も続けられている。同国の運輸相は、崩落したこのモランディ橋の管理会社の幹部に辞任を要求。検察当局も、刑事事件として捜査を開始している。1967年に建設されたモラン ...

  • ライフスタイル

    米国で注目集める菜食主義、収入・政治思想でばらつきか

    米国ではどの地域でも、ベジタリアンやビーガン（完全菜食主義者）向けのレストランが増加している。スーパーマーケットは大半が、肉の代わりになる食品や、乳製品を扱っている。また、ソーシャルメディア上ではこうした食習慣を持つ人たちのためのコミュニティーが急増。米国人の大半は、家族や友人の中に少なくとも一人、 ...

  • ライフスタイル

    各国リーダーの「専用車」、価格や装備はどう違う？

    自動車は大半の国において、重要なステータスシンボルだ。それを考えれば、各国のリーダーが専用車選びに細心の注意を払うのは当然のことだろう。ただ、どのような専用車を好むかは、国によって大きく異なる。一般的なモデルが選ばれる国がある一方で、安全性を最優先に考え、装甲板や防弾ガラスを備えた頑丈な車を選ぶ国も ...

  • ビジネス

    データが示す米新聞業界の凋落、労働人口は10年で45％減

    ここ10年で米国のニュースメディアの就労者数は大きく減少している。とりわけ減少幅が大きいのは新聞社で働く人口だ。米国のピュー研究所の分析「Bureau of Labor Statistics Occupational Employment Statistics」によると、米国の報道機関の労働人口は2 ...

  • ビジネス

    米国と欧州大半で失業率が改善　EUはリーマンショック前に接近

    米国経済は依然として好調を維持しており、雇用者数は6月も増加した。統計開始以来最長となる93カ月連続の増加を記録したことになる。ドナルド・トランプ米大統領はたびたび自国の失業率の改善に注目を集めようとするが、大西洋の反対側、欧州の雇用状況はどのようになっているのだろうか。米調査機関ピュー・リサーチ・ ...

  • ビジネス

    米国の高級小・中型車の販売台数、7月はテスラが圧倒的トップ

    電気自動車（EV）メーカー、米テスラの今年第2四半期（4〜6月）の生産台数は、前年同期のおよそ2倍に当たる約5万3000台だった。同期の「モデル3」の生産台数は2万8578台となり、初めて「モデルS」「モデルX」合計の生産台数（2万4761台）を超えた。同期の納車台数は、合計4万740台だった。一方 ...

  • ビジネス

    各国の失業保険、受給者の割合に大差　イタリアでは1割未満

    失業保険（失業手当）は、離職後の求職期間中における収入の安定に極めて重要な役割を果たしている。保険に加入しておくことで、失業中に雇用支援プログラムを利用することもできる。一般的に、先進国の大半では失業給付によって確実に、失業中にも安定的な収入が得られると考えられている。だが、経済協力開発機構（OEC ...

  • ライフスタイル

    今すぐお金が必要！　米国人は何を「質入れ」する？

    質屋業の起源は5世紀の中国にまでさかのぼる（その後、古代ギリシャとローマでも広まった）。そして現代でもなお、多くの人に利用されている。米国では年間およそ3000万人が、自分の持ち物を担保に質屋からお金を借りている。国内には1万1000件以上の質屋があり、年間売上高は業界全体で、およそ145億ドル（約 ...

  • ビジネス

    世界28カ国の全世帯の資産、富裕層の上位1割が約半分を占有

    経済協力開発機構（OECD）によると、国内総生産（GDP）や1人当たりGDPだけでは各国の家計の健全性を十分に把握できないことは、すでに広く認識されるようになっている。そのためOECDは、加盟国中28カ国の世帯の所得と資産の分布を調査。このほどその分析結果をまとめた報告書を発表した。それによると、各 ...

  • ビジネス

    米独立記念日の夜空を飾った花火、99％が外国製

    米国では独立記念日の7月4日を前に、「バイ・アメリカン（自国製品の購入を優先する政策）」を意識しながら花火を買おうとした人もいたかもしれない。だが、そうした人たちの多くは、国産品を探すのに苦労したことだろう。ロケット花火やローマ花火など、米国内で販売されている花火は、99％近くが輸入品だ。そして、そ ...

  • ライフスタイル

    米国の成人は8割近くが運動不足、理由は多忙と疲労？

    米国人の多くにとって、長時間のきつい労働の後に運動をしようというのは難しいことだ。成人（18～64歳）のうち、十分な運動をしている人は全体の4分の1に満たないという。米疾病対策センター（CDC）はこのほど、2010～15年に行った調査結果をまとめた報告書を発表した。それによると、保健福祉省が2008 ...

  • ビジネス

    世界の民間所有の銃、4割が米国に集中

    世界各国の民間人が所有する銃の数は、2017年末の時点でおよそ8億5700万に上っていたことが分かった。2006年に実施した前回調査から、32％増加しているという。スイスの調査機関「スモール・アームズ・サーベイ」が世界の230カ国・地域を対象に行った調査によると、一般市民が持つ銃のうち全体の40％に ...