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Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

Data journalist covering technological, societal and media topics

  • 産業ロボット導入率で韓国がトップに、日本は4位

    産業オートメーションのスピードが世界的に確実に加速している。国際ロボット連盟(IFR)によると、従業員1万人あたりの産業ロボット導入数は2015年に66ユニットだったが、2016年には74ユニットにまで増加した。地域別に見るとヨーロッパが99ユニット、アメリカ大陸では84ユニット、アジアでは63ユニ ...

  • 1杯のシチューが示す「世界の大格差」、実質コストに270倍の違い

    最低限の栄養を摂取するためのコストには、国や地域により「巨大な」格差がある。飢餓の原因の多くには、食糧があまりに高価なことがある。国連世界食糧計画(WFP)は、1食にかかる“真のコスト”を明らかにするため、世界のさまざまな国・地域で1日当たりの収入に占める食費の割合を調査し、 ...

  • 世界最大の武器輸入国、1950年以降ではインド

    米国が輸出する武器の50%近くはこの5年間、中東諸国に向けたものとなっている。特にサウジアラビアは数十憶ドルを軍備に投じており、米国の戦車M1A2エイブラムスから欧州の戦闘機ユーロファイター タイフーンまで、欧米の最新兵器を数多く輸入している。中東地域では2013~17年、多くの国で武力衝突が発生。 ...

  • ユーチューブに「不適切」と警告された動画、3割が性的内容

    米グーグル傘下の動画投稿サイト、ユーチューブは先ごろ、不適切な動画コンテンツの報告・削除に関する四半期ごとの状況をまとめた報告書を初めて発表した。2017年第4四半期(10~12月)に「不適切である」として削除された動画は、およそ828万本に上った。ユーチューブは不適切なコンテンツを確認するため、人 ...

  • 大麻関連スタートアップの資金調達額、最多は51億円

    「大麻の日」とされる4月20日、米国では大麻の喫煙者たちによる集会が各地で開催された。今年は大麻を楽しむ人たちにとって、この日に祝うべき多くのことがあった。合法化する州が増え、現在までに嗜好(しこう)用大麻が9つの州で、医療用大麻が29の州で使用を認められるようになった。また、世論調査会社ギャラップ ...

  • IT関連の労働者・求人数が多い米国の州 潜在力で1位はアイダホ

    米国では470万人以上が、開発者やソフトウェアエンジニア、システム管理者、教員などとして情報技術(IT)関連分野の仕事に就いている。モバイルエコノミーに携わる各社で組織する業界団体、The App Associationが先ごろ発表した報告書によれば、こうした仕事に就く労働者たちは、9500億ドル( ...

  • 大気汚染による世界の死者数は610万人 悪影響は人口の9割超に

    世界の人口の95%以上が、大気が汚染された環境の中で生活していることが分かった。大気汚染は喫煙や高血圧、食生活などと並び、世界の主な死因の一つとなっている。米国の独立研究機関、健康影響研究所(HEI)が4月17日に発表した年次報告書によると、長期にわたって大気汚染の影響下で暮らしていたことが原因で死 ...

  • 不動産価格が高騰する世界の都市トップ10、目立つドイツの地名

    世紀の変わり目ごろにドイツの首都ベルリンにある集合住宅の一室に投資した人は、きっと今ごろかなりの財産を築いていることだろう。ベルリンのクラウス・ヴォーヴェライト市長(当時)は2003年、安価な家賃と活況を呈するアートシーンを背景に、同市を「貧しいがセクシーな街」と呼んだ。そうした状況がすっかり変わっ ...

  • 米有力VCが注目する「未来の」食品・農業会社4選

    インポッシブル・フーズ、モメンタム・マシーンズ、ソイレント、アバンダント・ロボティクス、リップル・フーズ──。メディアの注目度も高いこれらの食品・農業関連の各社が持つ共通点は、何だろうか?答えは、GV(旧グーグル・ベンチャーズ)のゼネラルパートナー、アンディ・ウィーラーが関わる企業だということだ。ア ...

  • 自動運転車への期待感、インドなど途上国で高い傾向

    米国では3月、配車サービス大手ウーバー・テクノロジーズと電気自動車大手テスラの自動運転車が相次いで死亡事故を起こした。これらの事故を受け、改めて自動運転車への注目度が高まっている。調査会社イプソスは先ごろ、自動運転車に関する各国の人々の見解を明らかにするため、調査を実施した。米国で死亡事故が発生する ...

  • 世界的大企業の女性CEOに関する認識、各国で事実と大きな隔たり

    性暴力の被害を告発する「#MeToo(私も)」運動やセクハラ撲滅を訴える「#Time’s Up(時間切れ)運動が高まりを見せ、今年の世界女性デー(3月8日)は、「#PressforProgress(ともに前進を)」をテーマに掲げた。そうした中でも、世界には依然として、男女平等に関する問題 ...

  • 米国でマイホーム購入が難しい都市、1位はニューヨーク

    米国の主要都市で住宅を購入するために貯蓄をしている若者たちにとって、マイホームの入手はますます実現が困難な夢になってきている。米ユニゾンが先ごろ発表した報告書によると、同国では主要都市のほぼ全てにおいて、過去10年にわたり住宅価格が上昇。特に沿岸部の大都市での高騰ぶりは過去に例がない水準となっており ...

  • 米国で過去10年に最も雇用が増えた職種

    2007年12月から2009年6月にかけて起きた世界金融危機から10年近くがたった今も、米国の労働市場にはその影響が残っているようだ。雇用の回復には、州によって大きなばらつきがあったためだ。求人サイト、キャリアビルダーの調査結果によると米国では2017年、雇用が2007年と比べ、約670万件増えてい ...

  • 大手銀の英国「集団脱出」さらに加速か 不確実性を懸念

    英国が国民投票で欧州連合(EU)からの離脱、ブレグジットを決定して以降、同国の大手銀行や投資会社、保険会社などは大きな不安を抱えながら、EUとの離脱交渉の行方を見守ってきた。そうした中でテリーザ・メイ英首相は3月、国内に拠点を置く金融機関がEU単一市場へのアクセス(パスポート制度)を利用できなくなる ...

  • フェイスブックに罰金2兆ドルの可能性、個人情報取り扱いで調査

    フェイスブックが「プライバシー保護に関する法に従っている」と考える人の割合が、米国では国内のその他のテクノロジー企業よりも低くなっていることが確認された。英データ分析会社ケンブリッジ・アナリティカによるユーザー約5000万人の個人情報の不正入手が発覚したことで、フェイスブックに対する厳しい批判の声が ...

  • ボトル入り飲料水に混入のプラスチック粒子、ネスレの商品が最多

    世界保健機関(WHO)は先ごろ、ボトル入りの飲料水に含まれるプラスチック粒子の危険性についての調査を開始すると発表した。各国で販売されている複数の主要ブランドを対象とした調査で、90%以上のボトルに微小なプラスチック粒子が混入していたことが確認されたためだ。米国のNPOオーブ・メディア(Orb Me ...

  • 5つ星ホテルが多い世界の都市、1位はロンドン

    世界各国の都市にある高級ホテルの名前を並べたリストは、その街に関する多くのことを教えてくれる。どのような店があるのか、ぜいたくな気分を味合わせてくれるものがどれだけあるのかも、高級ホテルの数と関係がある。世界のどの都市よりも高級ホテルの数が多いのは、ロンドンだ。英不動産総合コンサルティング会社ナイト ...

  • 選挙直前のプーチン大統領に打撃? 元スパイ襲撃事件で批判拡大

    英南西部ウィルトシャー州の州都ソールズベリーに住む元ロシア情報機関員の男性とその娘が襲撃された事件について、英国のテリーザ・メイ首相は3月12日、ロシアが関与している可能性が「極めて高い」と述べた。これに対し、ロシア政府は関与を強く否定。メイ首相の英議会での批判を「サーカスのショー」と言い放った。だ ...

  • 男女の賃金格差の解消、遅れ目立つのは日本と韓国

    国際女性デーだった3月8日、男女平等などを訴えるさまざまなイベントが世界各地で開催された。韓国では、ハッシュタグを使いSNS上でセクハラ行為や性的暴力の被害を訴える「#MeToo(私も)」運動を支持するデモ行進が行われ、スペインでは女性たちによるストが実施された。スペインの首都マドリードとカタルーニ ...

  • スマホが発する電波エネルギー、強い機種は中国メーカー製が大半

    私たちが手元からスマートフォンを離すことは、ほぼない。通勤中は手に持ち、職場ではポケットに入れ、就寝時にはベッドサイドのテーブルの上に置いている。スマホが常に身近にあることが私たちの健康に害を及ぼすのかどうかについては、まだ科学的な研究に基づく最終的な結論は示されていない。ただ、ドイツ連邦環境庁のエ ...