CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

I am a Statista data journalist, covering technological, societal and media topics through visual representation. In fact, I love to write about all trending topics, illustrating patterns and trends in a quick, clear and meaningful way. Our work at Statista has been featured in publications including Mashable, the Wall Street Journal and Business Insider. You can see my latest work at statista.com.

  • ビジネス

    米国の低賃金労働者は「標準的な賃貸住宅」に手が届かない

    全米低所得者向け住宅連合（National Low Income Housing Coalition：NLIHC）はこのほど、「Out of Reach」（手が届かない）というタイトルの2019年版報告書を公表した。アメリカにおける住宅難が、賃貸住宅に住む多数の人たちに影響を与えていることを明らかに ...

  • ライフスタイル

    ネットショッピング時代、1人が1年間に受け取る荷物は何個？

    アメリカ人のオンラインショッピング熱は、とどまるところを知らないように見える。しかし、1年間に受け取る荷物の1人当たりの数という点で世界トップに立つのは、アメリカではない。ドイツの週刊誌『デア・シュピーゲル（Der Spiegel）』は6月16日、コンサルティング企業マッキンゼーが発表した新たな報告 ...

  • エンタメ・スポーツ

    サッカーW杯の賞金総額、男女で400億円以上の差

    女子サッカーは、ここ数年で人気が急上昇している。フランスで開催されている2019年FIFA女子ワールドカップ（W杯）の世界全体の視聴者数は、10億人に達する見込みだ。とりわけアメリカでの注目度は高い。6月11日（現地時間）には、前回覇者のアメリカ女子チームがタイトル防衛のためにタイと初戦を戦い、勝利 ...

  • ライフスタイル

    進まないプラスチックリサイクル、温暖化に影響も

    アメリカとスイスに拠点を置く国際環境法センター（CIEL）は、5月に発表した新しい報告書で、世界全体のプラスチック生産ならびにその焼却処理が環境に与える影響について重点的に取り上げた。報告書のなかでCIELは、生産から廃棄にいたるまでの過程でプラスチックが大気中に放出する温室効果ガスの量について、2 ...

  • 政治経済

    東京は世界4位、公共交通機関の月額定期券代ランキング

    ドイツ銀行はこのほど、世界の国々と都市の物価や生活水準を調査した8度目の年次報告書を発表した。今回の調査では、世界主要55都市の公共交通機関の料金に着目。1カ月の定期券代に大きな差が出る結果となった。たとえば、アルゼンチンの首都ブエノスアイレスの通勤客が払う1カ月の定期券代は平均で15ドルだが、ドイ ...

  • ライフスタイル

    世界の飲酒量が27年間で7割増加、アジア各国は急増

    アルコールの消費量が世界全体で着実に増えていることが、医学誌『ランセット』に掲載された最近の調査から明らかになった。全世界の年間アルコール総消費量は、1990年には210億リットルだったが、2017年には357億リットルと、70%上昇したという。こうした流れを押し進めているのは低所得国と中所得国で、 ...

  • キャリア・教育

    STEM人材が最も集中しているアメリカ都市圏ランキング

    STEM、つまり、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字をとった分野に属す職業は、アメリカ経済の安定と継続的な成長にとってきわめて重要だ。STEM分野の職業は通常、コンピューティングやプログラミング、シリコンバレー ...

  • キャリア・教育

    アメリカで「最も速く消滅しつつある職業」ランキング

    近年、テクノロジーが飛躍的に進歩を遂げる一方で、多くの職業が存亡の危機にさらされる状態が続いている。組み立て工場から訪問販売にいたる無数の業界で、就業者数が大幅に減少しているのだ。アメリカでは総労働力が2026年までに7.4%増加すると予測されているが、多くの職業で従事者が減る見込みだ。818の職業 ...

  • ライフスタイル

    税金の「国民負担率」、日本はOECD平均以下

    給与から差し引かれる所得税や社会保険料は、住んでいる国によってその割合が大きく異なる。経済協力開発機構（OECD）が2019年4月に公表した最新の「賃金課税統計2019」 では、全加盟国の2018年における正味平均個人税率が考察されている（「個人所得税と社会保険料」から家族給付受取額を差し引いた額が ...

  • ビジネス

    「酔った勢い」のネットショッピング、米経済に数十億ドルの効果

    オンラインショッピングについての調査は、山のように存在する。しかし、これまで見過ごされてきたことのひとつに、「人は酔っているときにどのくらい買い物をするか」というポイントがある。今の時代、自宅のソファに座ってボタンをひとつクリックするだけで、高額な商品を買うことができる。ほとんどの人が一度や二度は、 ...

  • 政治経済

    アメリカ在住の移民、母国への仕送り額は年間1480億ドル以上

    世界中の移民のうち、かなり高い割合が、移住先で得た収入の一部を、自国の家族を支えるために送金している。そうした仕送りをすべて合わせると、膨大な額となる。年間で、発展途上国へと流れ込む最大規模の国際援助ひとつ分に匹敵するほどだ。調査会社ピュー研究所が世界銀行の数値をもとに分析し、2019年4月初めに発 ...

  • 政治経済

    「反気候変動対策」の石油大手5社、ロビー活動に年2億ドル

    石油・ガスの世界最大手5社（米国のエクソンモービルとシェブロン、英BP（ブリティッシュ・ペトロリアム）、英蘭ロイヤル・ダッチ・シェル、仏トタル） が、毎年およそ2億ドル（約223億円）を「反気候変動ロビー活動」に注ぎ込んでいるという報告書が発表された。気候変動対策の政策をコントロールし、遅らせ、導入 ...

  • キャリア・教育

    OECD加盟国で「女性が最も働きやすい国」はアイスランド

    コンサルティング企業「PwC（プライスウォーターハウスクーパース）」 はこのほど、「働く女性インデックス2019（Women in Work Index 2019）」 を発表した。これは、職場での女性参加と福利厚生に関して、経済協力開発機構（OECD）加盟国33カ国をランク付けしたレポートで、毎年3 ...

  • ライフスタイル

    不動産価格が最も高い世界の都市　1億円で買える広さは？

    世界で最も不動産価格が高い都市で豪華な物件を購入しようとすれば、100万ドル（約1億1110万円）でもそれほどの広さは期待できない。英不動産コンサルタント会社ナイトフランクが発表した「2019年ウェルス・リポート」は、昨年100万ドルで買うことができた各都市の一等地にある物件の面積を明らかにしている ...

  • ライフスタイル

    富裕層向け贅沢品の価値が上昇中　1億円を超える希少ウィスキーも

    ここ10年ほど、世界の超富裕層（保有資産が3000万ドル以上の人） の数が増えている。それに伴い、贅沢品への需要も急上昇中だ。億万長者たちは、スーパーヨットや不動産、プライベートジェット機にとどまらず、「情熱の対象」となる小さめの品物にもせっせとお金を注ぎ込んでいる。イギリスを本拠とする国際的な不動 ...

  • キャリア・教育

    ハーバード大学、1年間で14億ドルの寄付金を集めて米大学でトップに

    アメリカの一流学術機関はいまでも、毎年何億ドルにものぼる寄付金を集めている。非営利組織「教育振興・支援協会（CASE：Council for Advancement and Support of Education）」 が発表した最新の「教育への寄付支援調査（Voluntary Support fo ...

  • ビジネス

    米アマゾン昨年の法人税額は「ゼロ」　1.3億ドルの還付受ける

    米アマゾン・ドットコムの利益は昨年、2017年からおよそ2倍に増加した。それにもかかわらず、同社は前年に引き続き、連邦法人税を納めていなかった。租税・経済政策に関する調査や政策提言などを行う非営利団体のInstitute on Taxation and Economic Policy（ITEP）が先 ...

  • テクノロジー

    各国のスマホ保有率　先進国の間でもばらつき

    先進国の多くでは、スマートフォンを持たずに暮らすことがほぼ不可能になっている。通勤電車の中でニュースをチェックするため、カフェでの支払いにモバイル決済を利用するため、コンサート会場でパフォーマンスの一部始終を撮影するためなど、至るところでモバイル端末が利用されている。モバイル端末を保有する人は、世界 ...

  • ビジネス

    米国の高級車販売台数トップ10　1位のテスラは今年から値下げ

    米電気自動車（EV）メーカー、テスラの「モデル3」増産に向けた努力は、ようやく結果を出し始めた。そして、米国内での同モデルの販売台数は昨年、高級車部門で競合他社を破り、最多を記録した。昨年のモデル3の生産台数は、合計14万5846台。そのうちおよそ13万8000台は、米国内の顧客に販売された。国内の ...

  • ライフスタイル

    米国の「お金持ち」は年収いくら以上？　境界線は9万ドル

    米国で「お金持ち」と見なされるためには、どれだけ稼ぐ必要があるのだろうか？その質問に対する答えは、尋ねる人が誰かによって異なる。調査会社ユーガブ（YouGov）は先ごろ、興味深い調査結果を公表した。米国の成人を対象に昨年9月に実施、1163人から回答を得た調査の結果によれば、米国人が「裕福」であると ...