CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

I am a Statista data journalist, covering technological, societal and media topics through visual representation. In fact, I love to write about all trending topics, illustrating patterns and trends in a quick, clear and meaningful way. Our work at Statista has been featured in publications including Mashable, the Wall Street Journal and Business Insider. You can see my latest work at statista.com.

  • ライフスタイル

    「ヴィーガンに優しい都市」の世界ランキング

    気候変動や動物福祉といった問題についての意識が向上していることで、ヴィーガニズム（動物性食品を一切食べない完全菜食主義）がますます受け入れられるようになっている。それと同時に、自身の健康管理に気を配る人なども増加中だ。野菜を中心にした食生活は、かつては非主流派の運動だったが、いまでは主流の地位を確立 ...

  • 政治経済

    急増する中国の軍事費、過去10年で83%増

    中国は、国慶節（建国記念日）の2019年10月1日、共産党体制による中華人民共和国の建国70周年を祝い、北京の天安門広場で大規模な軍事パレードを行った。香港で数か月にわたって続いている抗議デモの影響で、こうした記念行事が大きな注目を集めることはなかったが、このパレードは、中国当局が自らの技術的な偉業 ...

  • ビジネス

    超富裕層が最も密集している国はどこか

    富裕層に関して調査を行う「Wealth-X」が2019年9月に公表した最新分析によると、超富裕層（Ultra High Net Worth Individuals。略してUHNWI）、つまり3000万ドル（約32億600万円）以上の純資産を持つ個人の数は、2018年に0.8%増え、26万5490人と ...

  • 政治経済

    「アメリカの違法薬物」市場規模が明らかに

    アメリカでは、オピオイド危機（鎮痛薬オピオイドの依存症になる人が多いという問題）が、再び注目を浴びている。というのも、オクラホマ州地方裁判所が2019年8月末、製薬大手ジョンソン・エンド・ジョンソンに対して、オピオイドが蔓延する一端を担ったとして5億7200万ドル（約619億円）の制裁金支払いを命じ ...

  • ビジネス

    卒業生に「超富裕層」が多い大学、上位は米国がほぼ独占

    世界の多くの大学が、ノーベル賞やピューリッツァー賞の受賞者、または五輪出場選手の輩出など、在籍した学生たちの業績によって名声を築いてきた。ただ、大学の名声と学問的に優れた能力について判断するためにはもう一つ、学生らの業績と同様に注目に値する基準がある。それは、「超富裕層（UHNW、保有資産3000万 ...

  • キャリア・教育

    世界の小学校教師はいくら稼いでいるのか

    世界の多くの国々では、新年度が始まる時期だ。新たな1年を前に、教師や生徒児童たちが心の準備をしていることだろう。アメリカの場合、新年度の開始日は地域によって異なり、7月から9月までのあいだでまちまちだが、9月の第1月曜日に定められている祝日「レイバー・デー」の連休明けから始まる学校が多い。そして、緊 ...

  • 政治経済

    CEOと一般労働者の所得格差、その原因と是正への課題

    アメリカの上位企業350社を経営する最高経営責任者（CEO）は、2018年1年間で1人平均1720万ドル（約18億3253万円）の報酬を得ていた。この額は、一般的な労働者の平均給与の278倍だ。このデータは、米シンクタンク経済政策研究所（EPI）が実施した新たな分析で明らかになったものだ。アメリカの ...

  • エンタメ・スポーツ

    問題化するオンラインゲーム内での嫌がらせ、最悪のゲームは？

    ビデオゲームは、エンターテインメントとして大きな人気を得ているが、負の側面も併せ持つ。世界初の試みとしてこのほど実施されたある研究から、プレイヤーは頻繁にオンライン・ハラスメント（嫌がらせ）に遭っており、ときには過激主義思想やヘイト・プロパガンダにさらされていることがわかった。反ユダヤ主義を監視する ...

  • テクノロジー

    再生可能エネルギー業界の雇用者数、世界で1100万人に

    再生可能エネルギー産業で働く人の数が2018年、直接雇用と間接雇用を併せて世界全体で1100万人となり、前年の1030万人から増加したことが、国際再生可能エネルギー機関（IRENA）が公表した最新データから明らかになった。雇用者数を部門別に見ると、太陽光発電が360万人、液体バイオ燃料が320万人、 ...

  • ビジネス

    米国で最も称賛される男女、オバマ夫妻が共にトップ

    英世論調査会社ユーガブ（YouGov）は先ごろ、世界41カ国・地域を対象に実施した2019年版「世界で最も称賛される人」ランキングを発表した。最新の調査結果によれば、男性は今年も米マイクロソフトの創業者で慈善家のビル・ゲイツが1位だった（評価スコア：調査から割り出された全回答者の「称賛」にその人が占 ...

  • ビジネス

    米国の低賃金労働者は「標準的な賃貸住宅」に手が届かない

    全米低所得者向け住宅連合（National Low Income Housing Coalition：NLIHC）はこのほど、「Out of Reach」（手が届かない）というタイトルの2019年版報告書を公表した。アメリカにおける住宅難が、賃貸住宅に住む多数の人たちに影響を与えていることを明らかに ...

  • ライフスタイル

    ネットショッピング時代、1人が1年間に受け取る荷物は何個？

    アメリカ人のオンラインショッピング熱は、とどまるところを知らないように見える。しかし、1年間に受け取る荷物の1人当たりの数という点で世界トップに立つのは、アメリカではない。ドイツの週刊誌『デア・シュピーゲル（Der Spiegel）』は6月16日、コンサルティング企業マッキンゼーが発表した新たな報告 ...

  • エンタメ・スポーツ

    サッカーW杯の賞金総額、男女で400億円以上の差

    女子サッカーは、ここ数年で人気が急上昇している。フランスで開催されている2019年FIFA女子ワールドカップ（W杯）の世界全体の視聴者数は、10億人に達する見込みだ。とりわけアメリカでの注目度は高い。6月11日（現地時間）には、前回覇者のアメリカ女子チームがタイトル防衛のためにタイと初戦を戦い、勝利 ...

  • ライフスタイル

    進まないプラスチックリサイクル、温暖化に影響も

    アメリカとスイスに拠点を置く国際環境法センター（CIEL）は、5月に発表した新しい報告書で、世界全体のプラスチック生産ならびにその焼却処理が環境に与える影響について重点的に取り上げた。報告書のなかでCIELは、生産から廃棄にいたるまでの過程でプラスチックが大気中に放出する温室効果ガスの量について、2 ...

  • 政治経済

    東京は世界4位、公共交通機関の月額定期券代ランキング

    ドイツ銀行はこのほど、世界の国々と都市の物価や生活水準を調査した8度目の年次報告書を発表した。今回の調査では、世界主要55都市の公共交通機関の料金に着目。1カ月の定期券代に大きな差が出る結果となった。たとえば、アルゼンチンの首都ブエノスアイレスの通勤客が払う1カ月の定期券代は平均で15ドルだが、ドイ ...

  • ライフスタイル

    世界の飲酒量が27年間で7割増加、アジア各国は急増

    アルコールの消費量が世界全体で着実に増えていることが、医学誌『ランセット』に掲載された最近の調査から明らかになった。全世界の年間アルコール総消費量は、1990年には210億リットルだったが、2017年には357億リットルと、70%上昇したという。こうした流れを押し進めているのは低所得国と中所得国で、 ...

  • キャリア・教育

    STEM人材が最も集中しているアメリカ都市圏ランキング

    STEM、つまり、Science（科学）、Technology（技術）、Engineering（工学）、Mathematics（数学）の頭文字をとった分野に属す職業は、アメリカ経済の安定と継続的な成長にとってきわめて重要だ。STEM分野の職業は通常、コンピューティングやプログラミング、シリコンバレー ...

  • キャリア・教育

    アメリカで「最も速く消滅しつつある職業」ランキング

    近年、テクノロジーが飛躍的に進歩を遂げる一方で、多くの職業が存亡の危機にさらされる状態が続いている。組み立て工場から訪問販売にいたる無数の業界で、就業者数が大幅に減少しているのだ。アメリカでは総労働力が2026年までに7.4%増加すると予測されているが、多くの職業で従事者が減る見込みだ。818の職業 ...

  • ライフスタイル

    税金の「国民負担率」、日本はOECD平均以下

    給与から差し引かれる所得税や社会保険料は、住んでいる国によってその割合が大きく異なる。経済協力開発機構（OECD）が2019年4月に公表した最新の「賃金課税統計2019」 では、全加盟国の2018年における正味平均個人税率が考察されている（「個人所得税と社会保険料」から家族給付受取額を差し引いた額が ...

  • ビジネス

    「酔った勢い」のネットショッピング、米経済に数十億ドルの効果

    オンラインショッピングについての調査は、山のように存在する。しかし、これまで見過ごされてきたことのひとつに、「人は酔っているときにどのくらい買い物をするか」というポイントがある。今の時代、自宅のソファに座ってボタンをひとつクリックするだけで、高額な商品を買うことができる。ほとんどの人が一度や二度は、 ...