CONTRIBUTOR

Niall McCarthy

Data journalist covering technological, societal and media topics

Data journalist covering technological, societal and media topics

  • 米国の職場での身体的負担、「手と腕の酷使」挙げる人が最多

    米国で働く人たちの非常に多くが、仕事中に身体的・精神的な負担を感じていることが分かった。非営利組織ランド・コーポレーションが2015年に米国で働く25~71歳の男女2006人を対象に行った調査の結果によれば、精神的には厳しい締め切りや長時間労働などが、労働者たちを悩ませていた。また、若い女性労働者が ...

  • コーヒーのテイクアウト率、最も高いのは「忙しい」日本

    コーヒーを持ち帰りにするか、それとも店内でゆっくり飲むか、どちらを好む人が多いかは国によって大きく異なる。コーヒーをテイクアウトで注文する人の割合は、忙しく慌ただしい一日を過ごす人が多い国で高くなり、イタリアやスペインのようにゆったりとした雰囲気の国では低くなっていることが分かった。市場調査会社NP ...

  • 米EV市場のシェア1位はテスラ、日産「リーフ」が4位

    今年上半期の米電気自動車(EV)市場では、EVメーカーのテスラが支配的な地位を維持した。「モデルS」と「モデルX」を合わせたシェアは、全体の45%となっている。次いで販売台数が多かったのは、シボレー「ボルト」(16%)、日産「リーフ」(15%)だった。米格付け会社のムーディーズによると、同期の米EV ...

  • テスラ充電施設、EV市場急拡大のノルウェーが人口当たり最多

    ノルウェー国内を車で走ってみれば、電気自動車の多さに驚くことだろう。電気自動車(EV)メーカーの米テスラにとって、ノルウェーは2015年の時点で米国に次ぐ2番目に大きな市場だった。ノルウェーでの同年の販売台数は、およそ4000台となった。ノルウェーでは現在、購入される新車の3分の1以上が電気自動車か ...

  • 「北朝鮮は最大の脅威」、米国の7割以上に危機感

    米国民の多くが、核兵器の開発を続ける北朝鮮への脅威をこれまでになく強く感じていることが分かった。ただ、それでも軍事行動を支持する人は少数派にとどまり、北朝鮮への制裁強化や中国企業への制裁の実施を主張する人が7割前後となっている。米調査研究機関シカゴ・グローバル評議会が8月7日に発表した調査結果による ...

  • 大卒「資格」不要で高給の米国の仕事トップ10 1位は年収1300万円超

    必要な時間や根気、資金が足りず、4年制の大学に通って学士号を取得することができなくても、高額の収入を得られる職種はいくつもある。さらに、それらは応募条件もそれほど厳しいわけではない。米国内で給料が高い仕事の多くが応募の際の必要条件とするのは、大抵は高卒資格か2年制の大学で取得できる準学士号、または中 ...

  • 日本人は世界で2番目に「活動的」、米大学が調査

    米スタンフォード大学はこのほど、各国の国民がどれだけ「活動的」であるかに関する調査結果を発表した。世界中の約70万人の6800万日分に相当するデータを分析した結果、最もよく歩いているのは中国人、次いで日本人であることが分かった。現在販売されているスマートフォンの大半には加速度センサーが搭載されており ...

  • トランプ大統領、好きと嫌いの「5大理由」 支持率は戦後最低

    就任から半年を迎えたドナルド・トランプ米大統領について、同国紙ワシントン・ポストは米ABCニュースと共同で世論調査を実施、7月16日に結果を発表した。政権とロシアとの関係に対する疑惑が高まる中、支持率は過去70年で最低となっている。13日には世論調査会社ギャラップもまた、独自に行った調査結果を公表し ...

  • 各国政府への国民の信頼度、OECDが発表 日本は昨年36%

    政府に対する国民の信頼感は、極めて重大なものだ。その国の経済発展を推進する原動力になり、政府による決定事項の実効性を高め、規制や税制に従うことへの国民の理解を促進することにつながるものだ。国民の政府に対する信頼感の程度は一般的に、政府の「安定性」「信頼性」「国民を危機から守る能力」「公共サービスを効 ...

  • 「メディアと大学が悪影響」との見方、米共和党内で拡大

    米共和党員の大多数が、高等教育機関が自国にマイナスの影響を与えていると考えていることが分かった。米調査機関ピュー・リサーチ・センターが6月に実施した調査によると、国内の大規模な組織・団体の影響力に対する民主、共和両党の党員らの考え方は、大きく異なっている。さらに、党派による見解の違いは、この一年でよ ...

  • G20参加国、大多数がトランプよりメルケルを支持

    ドイツ・ハンブルクで開催の20か国・地域(G20)首脳会議(サミット)では、テロ対策や気候変動、保護主義などが主な議題がとなっており、参加各国のリーダーたちは、非常に難しい協議に臨むことになる。今回のサミットでは、ドナルド・トランプ米大統領とロシアのウラジーミル・プーチン大統領が初めて顔を合わせるこ ...

  • 「国際問題に好影響を与える国」、米国の順位が低下

    世界的な問題に対し、米国がプラスの影響を与えていると考える人がますます減少していることが分かった。調査会社イプソスモリが6月中旬に発表した調査結果によると、米国の影響力について肯定的な見方をする人は、およそ4割にとどまっている。世界25か国の約1万8000人を対象に実施した調査の結果、国際的な問題に ...

  • 再生可能エネルギー大国の米中、雇用者数の差が拡大

    再生可能エネルギー産業による2016年の雇用者数が世界全体で980万人に上り、前年比1.1%増となったことが分かった。国際再生可能エネルギー機関(IRENA)によれば、雇用者数が最も多かったのは太陽光エネルギー関連の309万人。次いで液体バイオ燃料(170万人)、水力発電(150万人)となっている。 ...

  • 世界が疑問視するトランプの指導力、7割超が「対応は不適切」

    ドナルド・トランプの大統領への就任が、米国に対する世界各国の人々の見方に多大な影響を及ぼしていることが分かった。「米国の大統領は世界的な問題に適切に対応している」という見解に対し、「全く同意しない」または「同意しない」と答えた人は、37か国の約4万人中、75%近くに上っている。また、「同意する」とい ...

  • 有給休暇日数の各国比較、最下位は米国

    就業から1年が経過すると、ドイツの労働者には最低20日間の年次有給休暇の取得が認められる。実際には、多くの労働者が年間25日以上の有休を取っている。一方、法律で規定される有給休暇日数(法定日数)がない米国では、労働者たちは他の先進各国と比べ、かなり「ひどい仕打ち」を受けている。夏休みを思い切り楽しも ...

  • 世界人口は2050年に98億人超に、中国・インドの順位が逆転

    2017年半ば現在、世界の人口は約76億人となっている。その数は伸び率を縮めながらも、年々増加を続けている。現時点での増加率は1.1%。毎年およそ8300万人が増えている計算だ。国連の世界人口推計によると、世界の人口は2030年までに80億人を超え、2050年には98億人に達する見通しだ。現在のとこ ...

  • 父親の有給育休期間、日本はOECD加盟国中2位の長さ

    先進諸国では、子どもと一緒の時間を過ごすために育児休業を取得する男性が増加している。それは、経済協力開発機構(OECD)のデータにも示されている。ただし、育休の取得率について見てみると、国によって大きな違いがあることが分かる。例えば、育休を取得した人たちに男性が占める割合は、北欧諸国では40%に上る ...

  • 食物アレルギーの米国人は意外に少ない? 270万人調査で4%未満との結果

    食物アレルギーまたは食物不耐症の米国民は、従来考えられていたよりも少ない可能性があることが分かった。米アレルギー・喘息・免疫学会(AAAAI)が発行する「ジャーナル・オブ・アラジー・アンド・クリニカル・イムノロジー(The Journal of Allergy and Clinical Immuno ...

  • ロシア政府高官の汚職、国民の6割超が「大統領に責任ある」

    ロシアの野党指導者アレクセイ・ナワリヌイは6月12日、市民らに参加を呼び掛けていた抗議集会の開始直前、自宅で警察に身柄を拘束された。当局によれば、事前に許可を得ていた場所ではなく、開催場所をモスクワ中心部のトベルスカヤ通りに移動したことが原因だ。ナワリヌイは集会に必要なステージやスクリーン、音響機器 ...

  • 米国で2024年までに雇用が激減する12の仕事

    自動化と先端技術は、多くの仕事を時代遅れのものにしている。電子メールやソーシャルメディアが郵便事業に与えている影響が、その代表的な例だ。米労働統計局(BLS)によると、同国では2024年までに郵便関連業務でおよそ13万6000の雇用がなくなる(28%減)と予想されている。また、テクノロジーの圧倒的な ...