Forbes JAPAN | magazine

最先端の経済誌「Forbes JAPAN」の記事紹介

2014年6月より「フォーブス ジャパン」と題し新創刊しました。(世界38カ国にてライセンス版を刊行)。
「世界から日本に、日本を世界へ」をテーマに、グローバルな視点を持つ読者たちに向け、フォーブス本国版、各国版の記事をキュレーションし、日本オリジナル記事と共に構成。雑誌のバックナンバーから記事をご紹介します。https://forbesjapan.com/magazines/backnumber

  • 偉人たちが残した「価値観を見つめる言葉」

    先が見えず、暗闇の中にいるような気持ちになることもある。その時支えになるのが、先人たちの知恵だ。賢人たちの名言が、苦しみとの付き合い方を教え、本質を見極める価値観を与えてくれる。関連記事:偉人たちが残した「変化をもたらす言葉」 MAX PLANCK マックス・プランク Every advance i ...

  • 着る人を引き立てる、「一生モノ」のアクリスのスーツ

    Forbes JAPAN本誌で連載中の『紳士淑女の嗜み』。ファッションディレクターの森岡弘とベテラン編集者の小暮昌弘が「紳士淑女が持つべきアイテム」を語る。今回は6月号(4月25日発売)より、「アクリス」のジャケットとワンピースをピックアップ。森岡 弘(以下、森岡):今回取り上げるのはこの連載初のウ ...

  • 偉人たちが残した「変化をもたらす言葉」

    否が応でもやってくる変化の渦の中で、私たちは翻弄されている。しかし、変化はもたらされるものである一方、起こすものでもある。世界を変えた偉人たちの名言が、変化を私たちの手に取り戻し、より主体的なものにさせてくれるだろう。 KATHARINE HEPBURN キャサリン・ヘップバーン If you wa ...

  • 世界を変える原動力 2020の米フォーブスの30 UNDER 30

    若く、創造性豊かで、大胆―。フォーブスが毎年公表する、注目の30歳以下30人。 そのリストを見れば、私たちの未来が、異次元のエキサイティングな世界であることがわかる。 環境、教育、テクノロジー、エンターテインメント……。2020年のリストに選ばれた顔ぶれ、そしてその原動力 ...

  • サラリーマンの夢を成就「サムマネー作法」

    東京、大阪、横浜と全国3店舗のライブハウスを運営するのは、意外にも大阪の電鉄会社の子会社。Billboard JAPANのCEOを務める北口正人に、音楽との出合いや、影響を受けた上司の教えを聞いた。1988年12月。「石橋を叩いても渡らない」と揶揄されるほど慎重な経営方針をとっていた阪神電鉄の役員会 ...

  • 人間の精神発達は10段階 AIと仏教に共通するもの

    各界のCEOが読むべき一冊をすすめるForbes JAPAN本誌の連載、「CEO’S BOOKSHELF」。今回は、エクサウィザーズ代表取締役社長の石山洸が「空海 秘蔵宝鑰」を紹介する。ある編集長が、半ば冗談で私を「現代の空海」と名付けたことがあります。理由は2週間でサンスクリット語を覚 ...

  • オードリー・タンが語る「欠陥は、あなたが貢献するための招待状」

    「台北時間の29日朝ならば空いている。オフィスが定める〈Radical Transparency(徹底的な透明性)〉の原則に準じてもらう必要があるので、確認してほしい」6月初旬にオンライン取材を申し込むと、15日、本人から直接メールがあった。リンク先には、彼女が通常市民からオフィス訪問を受けるときの ...

  • 合言葉は「Hack The World」みんなで世界を能動的に書き換えよう

    ウィズコロナ、アフターコロナ時代の「これからの理想」をみんなで話そう。そして、ビジョンを再定義しよう。7月22日発売のフォーブス ジャパン8・9月号では「新しいビジョン」入門特集を掲載。これからの時代の「ビジョン」を考えるガイドブックを目指し、台湾のデジタル担当政務委員オードリー・タンをはじめ、世界 ...

  • キーワードは「相利共生」ゼブラ企業が次世代を担う

    ウィズコロナ、アフターコロナ時代の「これからの理想」をみんなで話そう。そして、ビジョンを再定義しよう。7月22日発売のフォーブス ジャパン8・9月号では「新しいビジョン」入門特集を掲載。これからの時代の「ビジョン」を考えるガイドブックを目指し、台湾のデジタル担当政務委員オードリー・タンをはじめ、世界 ...

  • 高校生の可能性を最大化! 「オンライン修学旅行」「にゃんます大作戦」

    ETIC.、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、NHKエンタープライズは7月24日、Z世代と協働しながら「ウィズコロナの世界をよりよい世界にHack=書き換えよう」とするプロジェクト「Hack the World」の開会式を開催する。東京五輪の開会式が行われるはずだった日に、国連難民高等弁務官事務所(UNH ...

  • 生命感を光で表現する、マツダのデザイン哲学

    筆者が共同会長を務める、世界的自動車賞「ワールド・カー・アワード」。そのデザイン部門「ワールド・カー・デザイン・オブ・ザ・イヤー」を4月8日に受賞したのが、マツダ3だ。同車のデザインを担当し、マツダのブランド・デザインを統括する、同社の前田育男に話を聞いた。独自性にあふれる、その「魂動(こどう)」デ ...

  • 官民学とデータの力を生かせ!グローバルヘルス版「メディアラボ」構想

    合言葉は「Hack the World」。みんなで世界を能動的に書き換えよう。ビジョンに共感し、人の思いが集い、さらに広がりを見せる。7月24日、そんな新しい動きを体現しているプロジェクトがはじまる。それがETIC.、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、NHKエンタープライズがZ世代と協働しながら「ウィズコ ...

  • 未来の医療従事者1000人がつづる「生きるための交換日記」

    7月24日、Z世代、ETIC.、ビル&メリンダ・ゲイツ財団、NHKエンタープライズなどが協働して行う、「ウィズコロナの世界をよりよい世界にHack=書き換えよう」を目指すプロジェクト「Hack the World」の開会式が開催される。フォーブス ジャパンは制作協力として関わり、7月22日発売のFo ...

  • 香港の民主化デモがアート?既成概念の外に「未来」はある

    ウィズコロナ、アフターコロナ時代の「これからの理想」をみんなで話そう。そして、ビジョンを再定義しよう。7月22日発売のフォーブス ジャパン8・9月号では「新しいビジョン」入門特集を掲載。これからの時代の「ビジョン」を考えるガイドブックを目指し、台湾のデジタル担当政務委員オードリー・タンをはじめ、世界 ...

  • 「ヒューマンオートノミー」の社会実装で もっと人は自由に生きられる

    ウィズコロナ、アフターコロナ時代の「これからの理想」をみんなで話そう。そして、ビジョンを再定義しよう。7月22日発売のフォーブス ジャパン8・9月号では「新しいビジョン」入門特集を掲載。これからの時代の「ビジョン」を考えるガイドブックを目指し、台湾のデジタル担当政務委員オードリー・タンをはじめ、世界 ...

  • ウィズコロナ時代に生きる「みんなの未来設計図」はこれだ! 「新しいビジョン」ガイド7月22日発売!

    フォーブス ジャパンは「社会の設計図」となって、ここから実験が始まる! 創刊6年目を迎えて、7月22日にリニューアル号を発売。台湾のデジタル担当政務委員オードリー・タンへのインタビューをはじめ、世界および日本の起業家、経営者、Z世代の「これからの理想」を紹介する。コロナ後の時代の「いいビジョン」につ ...

  • 問題山積 ソフトバンクが提携する米エネルギー企業の実態

    山火事が猛威を振るった2019年10月、北カリフォルニアの人々は停電の憂き目に遭った。強風で新たな火災が発生しないよう計画停電が行われたのだ。KR・シュリダーは、山火事の煙の中にチャンスの匂いをかぎ取った。シュリダーの上場企業「ブルーム・エナジー」は燃料電池を販売している。天然ガスを使って発電するス ...

  • 街に馴染む個性的なデザインで、ビジネスユースにも適応する「ギア」

    最近のビジネスパーソンが好むクルマは何か。内外のトレンドを見ていると、ミニバンの人気が高まっている。特にセカンドローの使い勝手のよさが注目されているのだ。フロアに大きめのブリーフケースが置けるし、書類に目を通したり、ハンドヘルド型コンピューターを開くのにも、十分なスペースが確保されているパッケージが ...

  • コロナ危機、米スモールビジネスの生き残り戦略とは

    新型コロナウイルスで世界のビジネス環境は一転した。スモール・ビジネスのオーナーたちは、かつてないほど難しい選択を迫られている。米「Forbes」誌が取材した彼らの生き残り戦略を紹介する。 何もかも変わった。我々も変わらないといけない ヤーコブ・ヒジャジ スター・ラウンドリーCEO需要が10分の1以下 ...

  • 新型コロナで50億ドルの収入減、米スポーツ業界への影響

    NBA(全米プロバスケットボール)では3月、相次いで選手の新型コロナ陽性が発覚、レギュラーシーズンの日程を無期限で停止した。CDC(米疾病予防管理センター)は50人以上が集まるイベントの中止もしくは延期を推奨。ほぼすべてのプロスポーツが早くても5月中旬まで開催できなくなった。米「Forbes」誌の推 ...