Michael T. Nietzel

I am a former university president who writes about higher education.

I am president emeritus of Missouri State University. After earning my B.A. from Wheaton College (Illinois), I was awarded a Ph.D. in clinical psychology from the University of Illinois in 1973. I then joined the faculty at the University of Kentucky, where I progressed through the professorial ranks and served as director of the Clinical Psychology Program, chair of the department of psychology, dean of the graduate school, and provost. In 2005, I was appointed president of Missouri State University. Following retirement from Missouri State in 2011, I became senior policy advisor to Missouri Governor Jay Nixon. Recently, I have authored two books: Degrees and Pedigrees: The Education of America's Top Executives (2017) and Coming to Grips With Higher Education (2018), both published by Rowman & Littlefield.

  • 米大学の春休み、コロナ拡大を助長か 論文が指摘

    今年の春休みに人気観光地を訪れた多数の大学生が新型コロナウイルスに感染し、キャンパスや地元地域へウイルスを持ち帰って感染を拡大させた可能性を指摘する論文が公開された。『College Student Contribution to Local COVID-19 Spread: Evidence fr ...

  • コーセラ、世界の学生に無料で全講座開放

    オンライン講座サイトの「コーセラ(Coursera)」は今月から、新型コロナウイルス感染拡大を受けた措置として、世界中の学生に対する全講座の無料公開を始めた。コーセラは、MOOCS(ムークス)と呼ばれるオンライン大学講座のパイオニア的存在。世界の2年制・4年制の大学で学ぶ学生は6月1日〜7月31日の ...

  • ジョンズ・ホプキンス大、接触者追跡の講座を無料提供

    米ジョンズ・ホプキンス大学が、新型コロナウイルスの感染拡大抑制に重要な役割を果たす接触者追跡調査員を訓練する無料講座を開講した。同大ブルームバーグ公衆衛生大学院が開発した同講座は今月11日、オンライン講座サイト「Coursera(コーセラ)」で開講。公衆衛生対策の中核となる接触者追跡調査の基本原理を ...

  • コロナ禍による解雇の波、全米各地の大学にも到来

    米国の大学では、新型コロナウイルスの感染拡大による損失の規模が明確になってきたのに伴い、教職員の解雇に踏み切る動きが加速している。ここ1カ月で、数十校が教職員の一時帰休を表明。多くの場合、さらに減給や投資計画の棚上げ、職員の一時解雇などのコスト削減策も同時に実施した。しかし、こうした対策は教職員の雇 ...

  • 米「ビッグ・テン」大学、コロナ損失額は推定1800億円

    米国の大学スポーツリーグ「ビッグ・テン・カンファレンス」加盟校がコロナウイルスの感染拡大によって被った経済的損失は、既に17億ドル(約1800億円)余りに達していると推定される。各校の経営陣によれば、損失額は今後数カ月でさらに増える見通しだ。ビッグ・テン大学には、米国屈指の公立研究機関も含まれる。秋 ...

  • 米オンライン学習企業、10万ライセンス無償提供 休校の学校支援

    オンライン学習サービスを提供する米企業スタディー・ドット・コム(Study.com)は、米国で新型コロナウイルス流行の影響を受ける幼稚園から高校までの全12学年(K-12)の学校や学区を支援するため、学年末まで10万件のライセンスを無償提供すると発表した。発表によると、全学年を対象とした4500以上 ...

  • 米国に留学する大学院生、2019年は増加に転じる

    米国では2017年から2年連続で留学生の大学院出願・入学が減少していたが、2019年は志願者と入学者がいずれも増加した。これは、米大学院協議会(CGS)が米大学院を対象に行った最近のアンケート調査で明らかになった主な結果だ。CGSは2004年から毎年、留学生の大学院出願・入学に関する調査を実施してい ...

  • 米大学、入学試験任意化の動き広まる

    米国ではここ最近、入学試験を任意とする方針を決定する大学が相次いだ。受験者は入学審査の際、ACTやSATといった統一試験の点数を提出しなくてすむ。これは、試験任意化の動きが広がり続けていることを示している。昨年起きた不正入学スキャンダルで、統一試験での詐欺行為が明らかになったことで、こうしたトレンド ...

  • 米国人の大学教育に対する評価、ここ6年で大幅に低下

    大学教育が「非常に重要」だと考える米国人の割合は現在、わずか半数となっている。70%が非常に重要と答えた2013年から比べると、大幅な減少だ。さらに、成人の13%が高等教育を「そこまで重要ではない」と考えている。これは2013年の6%から2倍以上の増加だ。これは、調査会社ギャラップが先日公表した米世 ...

  • ゲイツ財団、学生支援に22億円 米大学の変革促進へ

    ビル&メリンダ・ゲイツ財団はこのほど、大学生支援を目的とした2000万ドル(約22億円)規模の助成金プログラム「インターミディアリーズ・フォー・スケール(Intermediaries For Scale)」の創設を発表した。同プログラムは12の既存教育機関への資金提供を通じ、大学がより学生中心的な組 ...

  • 女性の能力に対する見解、米国人の間で向上 高等教育が貢献

    米国では70年前に一般的だった性別をめぐるステレオタイプが大きな変化を遂げ、今や国民の大多数が女性は男性と同等かそれ以上に有能だと考えるようになっていることが、米国心理学会の学術誌「American Psychologist」で今年発表された論文で明らかになった。米ノースウェスタン大学の研究チームは ...

  • 米富豪の学生ローン肩代わりを批判 NYタイムズの的外れな主張

    米国の億万長者ロバート・スミスが、ジョージア州アトランタにあるモアハウス大学の今年の卒業生全員が抱える学生ローンを肩代わりすると宣言したことを受け、米紙ニューヨーク・タイムズは今週の社説で、スミスの行為を称賛する見方を嘆いた。同紙は、スミスから卒業生への推定約4000万ドル(約44億円)の寄付は「寛 ...