米国で働く人の40％が副業を持ち、そのうちの61％が、「副業なしでは生活していけない」と回答している。これは、米ローン比較サイトのLendingTree（レンディングツリー）が2025年2月に実施したオンライン調査で明らかになったことだ。
そうした副業は、多くの人にとって必要なものだが、かなりお金にもなる。同調査によると、副業による平均月収は1215ドル（約18万3000円）。人気の副業は、フードデリバリー、オンラインのフリーランス業、パートタイムや季節労働だという。
副収入に頼る人が増えていることで、意外なトレンドも生まれている。FlexJobs（フレックスジョブ）とRemote.co（リモート.co）が実施した最新調査では、米国人労働者の31％が「フルタイムの仕事を辞め、副業を専業にすることを考えたことがある」と回答した。そして、「副業に専念するために、すでに脱サラした」と回答した人が10％いた。
こうした数字を見ればわかるように、会社勤めという従来型雇用や起業に対する見方が、根本から変わってきているのだ。
米国で脱サラに踏み切る人が多くなっているのはなぜなのか。自分も同じように脱サラを考えるべきなのだろうか。こうした傾向の裏にある要因を探り、多くの人が働き方を見直している理由を考えていこう。
副業増加の背景にある経済事情
レンディングツリーの調査では、副業を持つ人の3分の1が「生活費をやりくりするために副収入が必要だ」と回答し、残りの人は「生活費や自由に使えるお金が必要だ」と答えている。
副業を始めたきっかけを尋ねたところ、ほぼ半数（49％）が現在の経済情勢を挙げ、インフレとコロナ禍がそれに続いた。こうした経済的なプレッシャーと、自由に使えるお金がほしいという思いが、仕事と収入に関する米国人の考え方を変えている。
フレックスジョブとリモート.coでキャリア・エキスパート・マネージャーを務めるトニ・フラーナは、以下のように説明する。「キャリアを巡る状況が急激に変化している上に、労働者の大多数は、いまもリモート勤務を優先事項に挙げている。こうしたなかでプロフェッショナルは、経験の長短に関係なく、自身の経済的状況や、ワークライフバランスを改善できる手段を積極的に求めている。そのための極めて戦略的な転職に、フリーランスや起業も含まれている」
