このたび、コロラド州にある米国立再生可能エネルギー研究所（NREL）の研究者たちが、ソーシャルメディアやマスメディアで広まっているソーラーパネルに関する2つの通説について、その誤りを明らかにした。研究チームは、学術誌『Nature Physics』に掲載された論文で、太陽光発電の普及が、廃棄パネルの「山」につながるという主張を一蹴した。さらに、ソーラーパネルの有毒性は、メディアや一部の政府機関によって大幅に誇張されていることを示した。
論文著者の1人であるNREL研究者テレサ・バーンズは「こうした通説は、再生可能エネルギーの普及を遅らせるためによく使われるが、それは気候変動への対応を遅らせることになり有害だ」と述べる。「放置された気候変動の影響は、再生可能エネルギーがもたらす可能性のあるリスクよりも、はるかに危険で致命的だ」
論文の中でバーンズらは、世界の気温上昇を摂氏1.5度に抑えるためには、世界中で75テラワットもの膨大な太陽光発電（PV）容量が必要だと認めている。そのため「太陽光発電所の解体から生じる廃棄物の量に対する懸念が高まっている」のも理解できる。最悪のシナリオでは、2050年までに1億6000万トンのソーラーパネル廃棄物が蓄積される可能性がある。
こう聞くととても多いように思える。しかし研究者たちはこれが、石炭など他の（化石燃料エネルギー由来の）廃棄物と比べると、かなり少ないことを示している。
「（2016年～2050年という）35年間分のPVモジュールの累積廃棄物は、化石燃料エネルギーやその他の一般的な廃棄物の流れから発生する廃棄物と比べてかなり少ない」と著者らは述べ、化石燃料エネルギーから発生する石炭灰や油汚泥の廃棄物量は、太陽電池モジュールから発生する廃棄物のそれぞれ300～800倍、2～5倍にもなると述べている。そして重要なのは、ほとんどの太陽光発電廃棄物は、現在でもすでにリサイクル可能であり、再利用のための材料回収を中心にリサイクル産業が発展していることだと指摘している。
廃棄物の膨大な量に対する懸念に加えて、太陽電池モジュールに含まれる有害物質に関する誤った情報が、太陽電池廃棄物が人の健康や環境に与える害について誤解を招いたり、誇張された主張につながっており、それが太陽光発電の開発に対する人々の反感に拍車をかけていると著者らは述べている。フロリダ州環境保護局［PDFをダウンロード］など、いくつかの米国の州政府ウェブサイトでは、太陽電池モジュールにはヒ素、ガリウム、ゲルマニウム、六価クロムなどの有害物質が含まれている可能性があると示唆している。
