強調したいので先に言わせていただく。4人だとしても、たとえ10人だとしても、組織的であることが証明されなければ、個人とその親の問題・責任である。
ある情報リソースによると、組織的とは「個々の物事が一定の秩序、体系をもち、有機的な統一体となっているさま、組織されているさま」を意味するそうだ。その定義に鑑みるとすれば、今回のケースはまったくそれには該当しないと筆者は考えている。
複数人に渡った場合は、監督責任についてマネージメント側のそれを考える必要性もあるかもしれないが、内情を少しだけ理解している者としては、それにも当たらないと思っている。さらに、日本で起きたことなので無関係であるのは百も承知の上でいうならば、アメリカでは、5人であろうと、10人であろうと、指導者やマネジメント側がペナルティを受けることは一切ない（もちろんケースバイケースであるが……）。
筆者の前回の連載では、「連帯責任だけはやめていただきたい！」ことを強く強調したわけだが、私の声が届いたのかは不明ながら、結果としては、日大が、正しい決断を下してくれた。
スポーツ界の実態は依然、世界大戦の1940年代あたりの時代感でさまよっているのに、2021年に東京オリンピック開催したことに浮かれ、スポーツ先進国然とした顔をしている日本スポーツ界に、これとない刺激を与えてくれたと筆者は思う。
他の学校、スポーツ団体も、是非、これに追随して頂きたい。もちろん慎重かつ厳正なる調査をすることを前提として。
関東学連は知っている、日大は何かを隠している？
「連帯責任やめましょう！」。今回の日大問題で、筆者が関東学生アメリカンフットボール連盟（以下、関東学連）の処分が出た直後に、その幹部に送信したメッセージである。5分もたたずに返ってきたメッセージの要約は、「連盟としては連帯責任には反対の立ち位置であるが、学校側から出てきた申し出にあまりにも納得がいかなかったため、苦渋の決断をした」とのことであった。
狭い我々の（アメフト）業界では、その判断が出るや否やSNS上で、「関東学連ふざけるな！」的な意見が大半を占めていたし、外側だけ見ていた筆者もその一人であった。しかし、その後ウェブサイトで学連が出した結論と次へ進むための条件を見て、妙に納得してしまった自分がいた。
