とはいえ、各社からEVが続々と登場して選択肢が増え、政府も補助金を出して普及に務めることで、ようやくEVを購入しようとする意欲が高まってきています。そんななかで、太陽光・蓄電池の経済効果診断「エネがえる」が「再エネ自家消費への興味に関する意識調査」としてEV購入検討者を対象にしたアンケート調査を行っています。
まず、EVの購入を検討した理由として、1位となったのが「補助金が出るから」と「ガソリンが高騰しているから」の48.6%、3位が「太陽光とセットで活用したいから」の41.4%と続いています。やはり、補助金がある今ならお得に購入できるのと燃料代を低減させたいという理由が強いようです。
続いて「昨今の燃料費・電気料金高騰を受け、EV購入に加え再エネ自家消費で電気代削減を行いたいか」の質問に対しては、「非常にそう思う」と「ややそう思う」を合わせると95.5%占めました。
また、「燃料費・電気代削減に向けて活用したいと考えている再エネ自家消費のパターンは」との問いには、1位が「EV＋V2H（EVと自宅を接続してEVに蓄えた電力を自宅で活用する機器）」（43.2%）、2位が「太陽光＋EV＋V2H」（41.4%）となっています。このあたりはEV購入を検討した理由で「太陽光とセットで活用したいから」が3位に入っていることから、EVにするなら光熱費の見直しも考えていることが伺えます。
ただ、上記設問で「EVのみ」や「わからない/特にない」に回答した人を対象に、「再エネ自家消費を行う際に、不安に感じることは」の問いには、1位が「初期費用がかかる」ダントツの62.4%、2位が「ランニングコストが不透明」の38.7%と、コストの不安が上位を占めました。
一方で「EVのみ」や「わからない/特にない」に回答した人以外を対象に「太陽光・V2Hを活用した電気代削減の経済効果の試算を行いましたか」の問いには、行ったが52.6%、これから行うが40.9%となりました。コストを考えてもEVを導入しつつ再エネ自家消費にシフトしたい人がいることで、こういう人たちは環境対策に対してもある程度意識しているのではないでしょうか。
世界的にCO2の排出量削減を削減し、自動車はEVへシフト行く流れは変わりませんが、最近EUでは2035年以降エンジン車を認めなかった方針を転換し、合成燃料での利用のみエンジン車を認めることになりました。ただ、現在一部で利用されているバイオ燃料は認めないようで、まだこれから技術革新が必要な合成燃料での走行は、実現可能かどうか不透明です。
まだまだ電気をつくるために大量のCO2が発生しており、EVのみの世界になったときに大量の電力をどう確保していくのかという課題もありますが、EV購入がCO2排出量を削減するべく再エネ自家消費を検討するという意識を高めるきっかけになるかもしれません。
出典：国際航業エネがえる「再エネ自家消費への興味に関する意識調査」より
