一橋大学大学院 小野浩教授と、Institution for a Global Society 代表取締役社長 兼 同大学院 福原正大 特任教授が共同座長を務める「人的資本理論の実証化研究会」は、上場企業32社（約1万5500名、14業界）の人的資本（企業人材の能力）を過去5年分（2018年1月～2022年12月）分析。
管理職のイノベーション力（※1）、SDGs力（※2）の高低によって、各社の株式利回り（年率）やリスクに対するリターンの度合い（シャープレシオ）にどのような違いが生じているのかを検証した。
※1 イノベーション力：イノベーションを起こすために必要な5つの能力（外交性、共感・傾聴力、創造性、個人的実行力、課題設定力）。ハーバード・ビジネス・スクール クリステンセン教授ら著書「イノベーションのDNA 破壊的イノベータの5つのスキル」をもとに設定。
※2 SDGs力：SDGsへの感度。自分が住む地域や国に限らず、世界の一員として何ができるか考えられる能力。
まず、管理職のイノベーション力が高い企業群は、株式利回りがTOPIXより2.5ポイント、イノベーションが低い企業群より3.2ポイント高かった。さらに、リスク度（価格変動の大きさ）を同じにして比較した際のリターン（シャープレシオ）は、TOPIXと比べて+0.15、イノベーションが低い企業群と比べて+0.2という結果に。イノベーション力が高い企業群の株式は、TOPIXやイノベーションが低い企業群よりも、ローリスクハイリターンだった。
さらに、管理職のSDGs力が高い企業は、株式保有のリスク（価格変動の大きさ）が、TOPIXと比べ2ポイント、SDGs力が低い企業群と比べ4.7ポイント低いことが分かった。シャープレシオは、TOPIXと比較してわずかに低かった。
同研究会では今回の研究結果を踏まえて、投資家は各社管理職の能力 （イノベーション力・SDGs力）に関する情報を取得し、株式ポートフォリオを構築することで、より有利な投資をできる可能性があると説明。一方で、企業は人的資本（従業員の能力）を定量的に測定し、戦略的に開示することで、投資を呼び込む効果が期待できると総括した。
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