同社の2022年11月～23年1月期の決算は、売上高が前年同期比21％減の60億5100万ドル（約8150億円）だったが、市場予想の60億ドル（約8080億円）を上回った。純利益は53％減の14億1400万ドル（約1900億円）だったが、アナリスト予想の12億ドル（約1900億円）を上回った。
売上高の伸びを牽引したのは自動車部門で、前年同期比135％増の2億9400万ドル（約400億円）を記録し、アナリスト予想を13％上回った。
「今期の売上高の上昇は、自動運転ソリューションや電気自動車（EV）向けコンピューティングソリューション、AIコックピットソリューションの販売の強さを反映したものだ」と、同社のCFOのコレット・クレスは述べている。
同社が注力を深めるデータセンター部門は売上高に最も貢献し、四半期で36億2000万ドル（約4870億円）を売り上げた。この額は予想の38億1000万ドル（約5130億円）を下回ったが、前年比では11％増を記録した。同部門は、人工知能（AI）を搭載したロボットや自動運転車両の開発に必要なシミュレーション機能を備えたプラットフォームの「NVIDIA Omniverse（エヌビディア・オムニバース）」を提供している。
アナリストは、エヌビディアがHopperと呼ばれるAI工場向けの新しいチップアーキテクチャやPC向けの新世代のチップなどを投入し、昨年見られたような収益の減少を逆転させることを期待している。複数のアナリストによると、同社は3月の開発者会議で新たな製品やAI関連の戦略に関する詳細な情報を発表する見通しという。
今期よりも前のエヌビディアの収益の多くは、暗号資産のイーサリアムのマイナー（採掘者）の間で広く使われているGPUを擁するゲーム部門に依存していた。しかし、イーサリアムのブロックチェーンがPoW（プルーフ・オブ・ワーク）からPoS（プルーフ・オブ・ステーク）に切り替わると、マイナーはこのチップを必要としなくなり、他の部門で収益を得ることを余儀なくされた。
しかし、今期のゲーム部門の収益は、アナリスト予想の15億ドル（約2020億円）を上回り、18億3000万ドル（約2460億円）を記録した。エヌビディアは、新たに発表されたMicrosoft（マイクロソフト）との提携で、クラウドゲーミングサービスであるNVIDIAのクラウドゲームサービスで「GeForce NOW」に、人気の「Call of Duty（コール オブ デューティ）」や「Overwatch（オーバーウォッチ）」などのタイトルを追加する。
（forbes.com 原文）
