ニューヨーク・タイムズ（NYT）は、アップルの劇的な成長は、2021年9月までの12ヵ月間で約40％上昇したiPhoneの販売台数の伸びによって強化されたと報じている。
ウェブドッシュ証券は、アップル製品の需要が供給を約1200万台も上回っており、サプライチェーンの問題は2022年の前半には緩和されると予想している。
ブルームバーグによるとアップルは今年、iPhone 14や新型のAirPodsをリリースし、AR（拡張現実）機能を備えたVR（仮想現実）ヘッドセットを発表する可能性があるという。
ウェブドッシュはまた、2025年までにアップルカーが発売され、さらなる成長を促進すると予測している。
時価総額でアップルに迫る企業としては、2021年末の時価総額が2兆5300億ドルのマイクロソフトや、1兆9200億ドルのアルファベット、1兆6900億ドルのアマゾンなどが挙げられる。
1995年にフォードは米国企業として初めて時価総額1000億ドルを達成した。その2年後にアップルが倒産の危機に瀕していた頃、マイクロソフトは時価総額5000億ドルを達成していた。
その後、iPhoneの人気に支えられたアップルは競合他社を凌駕し、2018年に初めて時価総額1兆ドルに到達した。2020年にパンデミックの影響で世界経済が縮小する中でも、リモートワークの増加やEコマースの拡大によってハイテク企業は恩恵を受け、アップルの時価総額は2兆ドルを超えた。2021年6月にはマイクロソフトが、11月にはアルファベットが2兆ドルの節目を迎えていた。
アップルの時価総額は、英国のGDPの2兆7600億ドルを上回っているが、ドイツのGDPの3兆8500億ドルや日本の5兆580億ドルにままだ及んでいない（2020年の世界銀行のデータ）。
アップルの共同創業者であるスティーブ・ウォズニアックは3日のNYTの記事で、「私たちが会社を始めたとき、永遠に続く成功した企業になると思っていたが、これほどの規模は想定していなかった」とコメントしている。その当時は、1曲分のメモリのコストが100万ドルだったという。
