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日本の“デジタル元年”とされる2021年、その名に恥じない過去最大級のデジタルムーブメントが到来している。

9月1日にはデジタル庁が発足し、10月10日・11日には、初の「デジタルの日」が施行。また、デジタル技術の進化に加え、避けがたい新型コロナウイルスの影響により、人々の生活洋式や生き方は大きくシフトした。

そんな激動の時代に、企業は何を目指すべきなのか。9月29日、各方面のビジネスリーダーを迎え、DX(デジタルトランスフォーメーション)の本質に迫り、DXを通じた日本の未来について語るオンライン配信イベント「Forbes JAPAN DX SUMMIT 2021」が開催された。

“デジタル元年”に向き合うべき課題を明確にし、各企業の事例や取り組みをもとに議論を行う同イベント。オープニングセッションには、一橋ビジネススクールで教授を務める楠木建と、I&CO 共同創業者のレイ・イナモトが登壇。「Post Innovationとブランド戦略」をテーマに、企業の経営とブランド戦略はDXを通じてどう変化していくのかを議論した。


「なんちゃって」は通用しない


近年、必要性が叫ばれながらも日本のDXは遅々として進まなかった。ところが、図らずもコロナ禍において人の移動や外出が大きく制限されたことで、デジタルの浸透が一気に加速した。

楠木はコロナ前後での大きな変化について、「誰もが無意識に真面目に社会と向き合うようになり、何事にも『どんな意味があるのか』と考えるようになった」と語る。米ニューヨークからリモート出演したイナモトも、楠木の意見に呼応。人々の本質への関心の高まりが、企業のDXへの取り組みにも少なからず影響を与えているという見方を示した。

「これまでビジネス界隈では、DXをはじめ『パーパス経営』や『デザイン思考』など、数年ごとに流行り言葉が生まれ、飛びつく企業も多かった。ただ、今までは『なんちゃってDX』でどうにかなったが、コロナ禍により、そうはいかなかうなった。なんちゃってのままでは、数年後にしっぺ返しを食らうはず」(イナモト)

デジタルの浸透により物事の可視化や透明化が進み、コロナ禍で企業の存在意義が問われるようになった昨今。ともに、流行り言葉に乗るだけの企業は立ち行かなくなると、意見は同じだ。さらに、言葉に踊らされず、本質的に強固なブランドをつくるための方法論でも2人の見解は一致した。

文=小谷紘友

DXブランディングリーダーシップ

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