世界経済フォーラムが2019年に行なった調査によると、日本では49％の人がSDGsを「聞いたことがある」と回答しているが、これは調査対象となった28カ国のうちでは最低となる。世界平均の74％に比べて、日本での認知度はまだまだこれからといったところだ。 とはいえ、私の身近なところでは、「SDGs」の17の国際目標を表す、虹色の丸いピンバッチをつけた人たちに遭遇する機会が増えてきた。
また、新型コロナの感染拡大をきっかけに、サステナブルに対する意識が高まったという人々もいるようだ。中国とヨーロッパで行われた都市封鎖によって、大気汚染が改善されたという報告もあり、環境問題への前向きな可能性を感じた人も少なくない。
さらに、人種問題や貧困問題が表面化したことで、社会の分断が加速していることがしばしば指摘されるが、このことからも「持続可能な社会」の実現が喫緊の課題であると、多くの人に認識され始めているのではないだろうか。
私は「サステナブル」という課題を「自分の子どもや孫の世代にどんな世の中を残したいか」と考えて、身近に捉えるようにしている。そう考えると、持続可能な社会の実現のために国連が分類した5つのP（人類＝People、地球＝Planet、豊かさ＝Prosperity、平和＝Peace、パートナーシップ＝Partnership）についても、その大切さが身に沁みてくる。
自分のことだけを考えるならば、これらの課題に対してある程度割り切ってしまう部分もあるかもしれない。しかし、すでに地球規模での異常気象や自然災害は年々悪化し、日本では真夏の外出でさえ命を脅かしかねないほどの身の危険を自分自身が感じる中で、自分の子供や孫はさらに過酷な時代を生き抜けるのかと思うと、問題が身近に感じられて、主体的に取り組む意識が芽生えるようになった。
国連の報告によれば、このまま有効な温暖化対策が何もとられなかった場合、21世紀末の平均気温は2000年ごろに比べて最大で4.8度上昇すると予測されている。また環境省のシミュレーションでは、日本でも夏季には全国的に40℃を超える日が続き、国内の熱中症での死者は年間で1万5000人以上になると想定されている。
子供や孫の世代がこのような環境のなかで生活をしなければならないと思うと、持続可能な社会の実現に向けて本腰を入れなければならないと気がつく。
