3回目となる今年のランキングでは、マイクロソフト、NVIDIA（エヌビディア）、アルファベットなどが引き続き上位に君臨し、トップ10の顔触れは昨年とほぼ変わらなかった。ただ、それは今年のランキングでデータ収集・分析方法の改善が行われなかったからではない。
フォーブスはこれまでと同様、米国のトップ上場企業922社（ラッセル1000企業から不動産投資信託と合併手続き中の企業を除いたもの）を対象に、企業としての公正さ（ジャストネス）を厳密に評価。判断材料となったデータは、ジャスト・キャピタルが各種報告書やアンケート、クラウドソーシング型データベースから収集した。
収集したデータポイントの数は、昨年の11万件から36万8000件へと大幅に増えた。これは主に、一つの評価項目に関する情報収集を強化した結果だ。例えば、サプライヤー行動規範について調べる際には、その規範の中に児童労働や強制労働、囚人労働、人身取引、奴隷についての項目が含まれるかどうかについても確認した。
ジャスト・キャピタルは、米国人9万5000人を対象に、ビジネス上の行動に関するアンケート調査を実施。データサイエンティストと統計専門家のチームを用い、アンケートで示された各要素の重要度に沿って収集データを補正した。今年のランキング作成法での大きな変更点の一つに、こうした各要素（「公平な賃金を支払っている」や「汚染を最大限抑えている」など）を大きなカテゴリー（「労働者に対する待遇」や「環境への影響」など）に分けて比較するのではなく、個別の要素として直接比較し、カテゴリー同士ではなくカテゴリー内で順位付けしたことがある。
この新手法により、今年のランキングでは、米国人が企業について最も気にかけていることが「公平な賃金の支払い」であること、2番目に重要な要素が「経営陣の倫理的行動」であることが明確になった。
