同社はオーガニック野菜をはじめ、品質にこだわりのある生産者が食材を消費者に直接届けることが出来るオンライン・マルシェ「食べチョク」を展開している。ビビッドガーデンは2016年の創業。サービスを開始した2017年から、わずか2年間で登録生産者は500軒を突破。右肩上がりで成長を続けている。
そんな同社は10月2日、マネックスベンチャーズ、神明ホールディングス、iSGS、VOYAGE VENTURES、DeNAの5社と松本龍祐、元陸上選手の為末大などの個人投資家を引受先とした総額2億円の資金調達を実施したことを明らかにした。
今回調達した資金は、新規顧客獲得のためのマーケティング強化、幹部人材、開発人材の採用強化に充てる予定だという。
農家が正しく儲かる仕組みを
ビビッドガーデン代表の秋元里奈は、相模原の農家の生まれ。子どもの頃から、実家で採れた四季折々の新鮮な野菜を食べて過ごしてきた。家族から「農業は儲からないからやめておけ」と言われ、大学卒業後はDeNAに入社。3年半ほど働いた。
その後、秋元が参加していた社会人コミュニティのメンバーと畑でイベントを企画し、数年ぶりに実家の畑に立った際、農業の課題に気づき、ビビッドガーデンの創業を決意した。
日本の農家の94%は小中規模の農家が占めているが、彼らは自分たちで価格を決めることができない。JAの買取価格は、形が均一であれば値段は変わらない。味の良し悪しは関係ない。また、農家の収入は「単価 x 販売数」で決まるが、小中規模の農家は土地面積が狭く、販売数を増やせないため、結果的に小中規模の農家は所得が低くなってしまう。
一方、消費者に目を向けてみると、子育て中のお母さんは子どものために質の良い食材を求めている。博報堂の調査によれば、6割の子育て世代が食品にお金をかけているという。
実際、生産者が身近にいない都心ではオーガニック野菜などの需要は根強く、週末に開催されている“青山ファーマーズマーケット”には1日で1万人が来場する。
