職場では、ミレニアル世代は入社から数週間で昇進したがり、商品倉庫従業員のくせに自社株式購入権を求め、組み立て工場で働くのに在宅勤務を希望するなどとも揶揄される。
これは、おかしな（受け手によっては憂鬱な）ミームをいくつか作るネタにはなるかもしれない。しかし実際には、このイメージは完全に間違っている。ステレオタイプはどんなものであれ多少の真実が含まれているものだが、ミレニアル世代については、こうした認識が間違っていることが、調査により強く示されている。
私たちは、ミレニアル世代に対する見方を変えなければならない。この世代は現在労働力の35％を占め、それが2025年には70％に達することを考えればなおさらだ。ミレニアル世代の協力とやる気を高める方法についての議論は、避けて通れないのだ。
私はこれまで、家族経営の小さな企業から大きなブランドまでの多くの会社と、ミレニアル世代の人材を引きつけ、採用し、維持する方法について議論してきた。
私は今回、米広告企業22スクエアド（22squared）で上級パートナーを務めるクリス・タフに話を聞いた。
「こうしたステレオタイプは間違っているだけでなく、ミレニアル世代と、事業運営にミレニアル世代を必要とする企業の両方を傷つけている。ピュー・リサーチ・センターによると、この世代は米国における労働力の最大部分を占めており、この世代はいなくならない。B2Bの企業では、従業員も顧客側の意思決定者もミレニアル世代になる可能性が高い。現在大学を卒業し労働力入りを果たしている若いミレニアル世代もいて、この層はB2Cの世界でも最も影響力のある存在になりつつある」（タフ）
タフは、ミレニアル世代の従業員との関係構築は「思っているほど難しくない」として、その方法を共有してくれた。ここでは、ミレニアル世代とうまく向き合う3つの方法を紹介する。
