4. 通勤時間は短く
不動産検索サイトの米ジロウ・グループの報告書によれば、Z世代が住む場所を選ぶ際に重視するのは、近隣にショッピングセンターがあるかどうかといった地域の利便性ではなく、通勤にかかる時間だ。調査でそう回答したZ世代は34％に上った。賃貸住宅に住む人全体の25％に相当する人数だ。
また、人気のある地域に住みたいという人は、この世代では17％にとどまっている（全世代では39％）。
5. 「ビーガン」を重視
米市場調査会社モーニング・コンサルトが5月に発表した調査結果によれば、Z世代の消費者（18～21歳）の29％は、「ビーガン（完全菜食主義者）向け」と書かれている商品をより魅力的に感じるという。同様に回答したベビーブーマー世代は、わずか14％だ。
動物を使わない商品を好む若い世代の選択は今後、ペットにも安全家庭用品やレザーを使わない衣料品など、食品以外のさまざまな商品に影響を及ぼしていくだろう。
6. ショッピングモールに肯定的
モーニング・コンサルタントが今年1月に行った調査によると、18～29歳の消費者（Z世代が大半を占める）のうち、5年前に比べてショッピングモールで買い物をすることが「減っている」と答えた人は35％だった。一方、「増えている」と回答した人は45％だった。
全成人を対象とした場合、ショッピングモールで買い物をする頻度が「減っている」という人が54％となり、「増えている」という人が19％にとどまるなか、Z世代の消費者は非常にタイミング良く、ショッピングモールに新たな機会を提供することになるかもしれない。
7. 忠誠度も高い？
無料サービスや特別なイベントへの招待といったロイヤルティプログラムは、Z世代にはほとんど影響を及ぼさないと考えられる。
会計事務所アーンスト・アンド・ヤングによれば、「ロイヤルティプログラムが提供されることで、その店を特別に感じる」と考えるこの世代の消費者は、わずか30%だ。ミレニアル世代の場合、こう考える人は45%だ。また、メンバー限定のイベントを重視するミレニアル世代が44％に上るのに対し、同様に考えるZ世代の割合は、31％となっている。
リワードプログラムとしてZ世代の多く（80%）が期待するのは、無料の配達サービスだ。ロイヤルティプログラムでZ世代の消費者にアピールしたい小売業者は、実用的な特典に焦点を絞る必要があるだろう。
