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I cover the intersection of retail, loyalty and customer experience

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現在18~23歳の米国の「Z世代」は、小売業者にとっては軽視できそうにない存在だ。人口およそ7400万人、その購買力は約440億ドル(約4兆8500億円)とされている。

広告・マーケティング専門誌Adweek(アドウィーク)によれば、Z世代は2020年には、米国の消費者の 40%を占めるようになる見込みだ。この世代は消費者として、どのような特徴を持つのだろうか。以下、そのうちの7つを紹介する(「デジタル」は一つも含まれていない)。

1. 多様性がある

米国勢調査局によれば、Z世代の人口のおよそ半数は非白人だという。具体的には、22%がヒスパニック、15%が黒人となる。米調査会社ニールセンよれば、1世代の人口に非白人が占める割合は、これまでで最も高くなる。

つまり、米国の若い消費者たちは異なる文化や習慣により開かれ、慣れているということだ。見慣れないものを懐疑的に見る姿勢は、好奇心と多様性を受け入れる姿勢に置き換えられていくだろう。

2. 貯蓄に熱心

恐らく2008年の金融危機は、Z世代から軽薄さをはたき落としたのだろう。彼らはお金に関してより保守的で、リスクを回避しようとする傾向がある。多額の負債は抱えたがらないということだ。

Z世代のうち、自分名義の銀行口座を持つ人と、親と共同名義の銀行口座を持つ人(恐らく10代の若者たち)は、それぞれ3割ずつに上る。また、この世代の48%は、銀行の窓口を利用することを好む。銀行員との直接のやり取りは安心感を得られることであり、それを必要だと考えるのは、貯蓄を重視していることのあらわれだと考えられる。

3. バーゲン・ハンター

節約しようとする人は、支出にも慎重だ。小売業界専門の調査会社WSLストラテジック・リテールによれば、Z世代の約55%は、より頻繁に1ドルショップや量販店を利用するようになっている。

また、約40%はよく委託販売店やスーパーマーケットで買い物をするという。例えば、スーパーマーケットチェーンのウォルマート、化粧品販売チェーンのアルタ・ビューティー、地元の食料雑貨店を好んで利用するという人は、それぞれ56%、48%、45%となっている。

編集=木内涼子

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