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21世紀のビジネスをデザインするグローバルコンサルティング会社トゥモロー社のCEOであり、ベストセラー『Futuretainment』の著者マイク・ウォルシュによる日本の経営者への提言とは何か━。


「未来を考えるということは破壊的技術を発明することではない。むしろ、それによって人がどのような経験をし、どのように変化していくのかを考えることだ」と提言するのは、1990年代のネット創成期から、コンサルタントや起業家としてデ ジタル技術に関する企業戦略の策定や調査などに携わってきたトゥモロー社CEOの マイク・ウォルシュ。

人工知能(AI)や IoT、ビッグデータの収集・活用など、新技術の開発や普及によって国内外のビジネスは大きな変化を迫られている。企業や経営者は、この変革期をどう乗り越えるべきかを聞いた。

 ━これから10年後に勝つために、経営者はいま、何をすべきでしょうか。

ウォルシュ:まず、「いま何が産業や社会 を変えているか」という出発点を知る必要があります。結論から言いますと、究極的には「データとアルゴリズム」に尽きます。日本の企業や経営者は、業界を問わず、同じ課題に直面しています。

一つは、将来の顧客の期待にどう応えていくか。二つ目は、企業が生き残っていくためには、どんな経営体制を設計・構築するべきか。三つ目は、どんなリーダーになるべきか、です。

━顧客の期待にどう応えていくべきだと 考えていますか。

ウォルシュ:デジタル化によって、あらゆる分野で創造的な破壊「ディスラプション」 が起きています。しかし、その動きをもたらしているのは、テクノロジーそのものではありません。人の考え方や行動、意思決定プロセスの変化なのです。

例えば2030年の企業像を思い描くとしましょう。そのためには、その時点の顧客層を具体的にイメージする必要があります。 30年に顧客の中心となるのは、iPhoneが日本に登場した08年前後に生まれた世代です。その世代は、それまでの世代とは考え方も行動様式もまったく違います。

買い物も、銀行との付き合い方も、テレビや音楽を観たり聴いたりするのも、すべての体験や経験がデータやAIから作られたものです。「デジタルの申し子」と言ってもよいでしょう。自分自身のニーズや期待を企業に知ってもらおうとするよりも、くみ取ってもらうことに慣れています。

文=池田正史 写真=ヤン・ブース

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