中には、政府の統計がアメリカの若者はこれらの分野を専攻しても仕事を獲得できないと示している、と指摘する声もある。だがそうした指摘は、連邦政府による「STEM職」の狭義に基づいており、その定義では、科学や工学の学位を活用して働いている何百万という人がカバーされない。
例えば物理学の教授はSTEM職にカウントされず、国勢調査データでは“中等後教育の教師”に分類される。エンジニアから企業幹部に昇進した場合も、もはやSTEM職にはカウントされない。アップルのティム・クックCEOも、STEM職ではないと見なされているのだ。
「2013年の全米大学卒業者調査（NSCG）によれば、1,700万近い大卒者が自分の仕事には科学・工学分野の最低限の専門知識が必要だと回答している。この数字は科学・工学分野に就職した600万近い大卒者のほぼ3倍だ」と、米国立科学財団は2016年版の報告書の中で述べている。
つまりSTEMの学位を持つ1,200万近くの大卒者が、連邦政府の分類ではSTEM職に入らないが、仕事で「1つまたは複数の科学・工学分野の最低限の専門知識を必要としている」のだ。
今回のグラスドアの分析結果から読み取れる嬉しいニュースは、コンピューターサイエンス、電子工学をはじめとするテクノロジー関連分野を専門に学ぶ力のある若者が、順調な人生を歩んでいるということ。そしてそうした若者は今後も、夢を追い続けるべきであることが示されたのだ。
