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photo by Eric Thayer / gettyimages

ブランド戦略を専門とするコンサルティング会社、米プロフェット(Prophet)は11月1日、最新版の「プロフェット・ブランド・レレバンス・インデックス(Prophet Brand Relevance Index、BRI)」を発表した。

「レレバンス(Relevance)」は消費者が「自分に合っている、関連性を感じる」かどうかを問う基準。ブランドの長期的な成功を決定付ける最大の要因だ。調査では米国の27業種に携わる300社以上を対象に、消費者1万5,000人に「なければ生活できないと思う」ブランドを挙げてもらった。

今回のBRIランキングで1位となったのはアップル。前回に続き、2度目の首位となった。上位にランクインした各社について、特に興味深いと考えられる点は、次のようなものだ。

・米国民が最も「関連性」感じるのはアップル

アップルはプロフェットがランキングを決定する際の4つの基準、「消費者を夢中にさせる」「実用性がある」「インスピレーションを与える」「革新的」のうち3項目において、最高点を獲得した。

・アマゾンを2位に押し上げた「厳格な実用主義」

アマゾンは「実用性」の項目で1位だった。「必要な時にいつでもどこでも利用できる」点が高く評価されている。ただし、消費者との感情的なつながりという点でアップルに及ばず、首位を奪うには至らなかった。

・グーグルが55位から5位に急上昇

消費者の信頼感を大幅に高めたグーグルは、「消費者を夢中にさせる」「実用性がある」の項目で高評価を獲得。大きく順位を上げた。

グーグルは今年、いくつかの新サービスを導入。その結果として、信頼感を損ねる原因になっていた可能性があるプライバシーやデータに関する懸念への関心が薄らいだといえる。

・上位6社はすべてテクノロジー関連

アマゾン、グーグル、ネットフリックスなどの企業は、シンプルで直感的、かつ価値ある経験を消費者に提供。「デジタル・ファースト」ではない企業を抑えて上位に入っている。

一方、ナイキや化粧品のセフォラなど、従来はテクノロジー関連ではないと考えられてきた企業の中にも、消費者とのつながりを深めるような経験を提供するテクノロジーを導入したことで、「関連性」を高めたものがある。

編集 = 木内涼子

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