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2016.08.30

トヨタと次世代スタートアップが描く「モビリティの未来」 7つのコラボアイデアを紹介

上段左から磯野久美子、木村雄幸、萩原智啓/下段左から青柳和洋、金木竜介、小林奨、山本健太郎(写真=隼田大輔)

7月29日、東京・渋谷にスタートアップ10社が集結し、都市型モビリティ「TOYOTA i-ROAD」をテーマにしたピッチコンテストが行われた。残念ながら入賞に至らなかった7企業のアイデアを紹介する。

■再生可能エネルギーで充電可能なインフラ構築
磯野久美子-自然電力グループ/juwi自然電力 オペレーション代表取締役

自然電力グループは全国で約700メガワット(2015年12月末時点)の太陽光発電事業に携わる事業団体。再生可能エネルギー発電所の開発・資金調達・EPC(設計・調達・建設)からO&M(運営と保守)のすべてを提供し、エネルギーの使い方まで考える「エネルギーデザイン」を提案。再生可能エネルギーでの充電インフラを提示。

資本金:7,020万円(自然電力)、設立:2011年6月、事業内容:自然エネルギー発電所の事業開発・資金調達等。グループ含めEPCからO&M

乗車時間が貯まるポイントサービス
木村雄幸-H2H代表取締役兼CEO

H2Hが提供する「time wallet」は店舗や施設での滞在時間を貯めることができるポイントサービス。ユーザーは専用アプリを使って時間を貯め、タイムクーポンへ引き換えることで様々なサービスを楽しむことができる。タクシーへの導入例を生かし、i-ROADの乗車時間や充電時間を起点としたポイントサービスのアイデアを披露した。

資本金:1億5,702万円(資本準備金含む)、設立:2014年9月、事業内容:ポイントソリューションの開発及び販売、ポイントサービス及びメディアの運営

走行場所とオーナー特性に合わせた情報を配信
萩原智啓-アクアビットスパイラルズ代表取締役CEO

スマートプレートは、ICチップ内蔵型のコミュニケーションデバイス。スマートフォンをバッテリー不要のカード型デバイスにかざすことで様々なサービスやコンテンツを開くことができる。クラウドから配信コンテンツを個別に制御できる強みを生かし、i-ROADへのパーソナライズされた情報配信システムの搭載を提案した。

資本金:4,545万円(資本準備金含む)、設立:2009年3月31日、事業内容:近距離無線通信を活用した情報配信プラットフォーム提供、コミュニケーションシステム研究開発
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文 = Forbes JAPAN 編集部

この記事は 「Forbes JAPAN No.27 2016年10月号(2016/08/25発売)」に掲載されています。 定期購読はこちら >>

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