「従業員の本音」調査で明らかに、不満度が高いのは大企業

Tom Merton / gettyimages

現代の職場は、進化を続けている。恐らくその変化の速度は、過去に例がないほどだろう。職場の現状を把握するため、コンサルティング会社プライスウォーターハウスクーパース(PwC)は今年5月、さまざまな職業に従事する1,385人と、企業の最高経営幹部200人を対象とした調査を実施した。

以下、働く人たちの仕事に対する満足度や問題視している点など、調査の結果明らかになった事柄の一部を紹介する。

3分の1は仕事に「不満」

自分の仕事について1~10(10が最高)で評価してもらったところ、8~10と回答した従業員の割合は全体の60%だった。一方で、「半年以内に転職したい」、「1年以内に転職したい」と答え人がそれぞれ、約30%、38%に上った。

転職したいと答えた人は特に若い世代に多く、1995年以降に生まれた「Z世代」の約50%、1980年代から2000年代初頭までに生まれた「ミレニアル世代」の約30%が、半年以内に転職する可能性が「非常に高い」または「ある程度ある」と回答した。

こうした答えの理由は何なのだろうか──?回答者のおよそ半数は、「ワークライフバランスが非常に重要」と考えているものの、それが達成されていると答えた従業員は34%にとどまっている。また、職場で「自分の意見が尊重されていると感じる」「評価されていると感じる」と答えた人はいずれも、36%だった。以前に比べ、従業員たちは価値観や社会的な妥当性、目的をより重視するようになっている。

一方、雇用主らは現在の職場について、より楽観的な見方をする傾向があるようだ。従業員らの大半が雇用主との関係を「便宜上の結婚」や「偶然知り合った者同士」ととらえているのに対し、雇用主は62%が、従業員たちとは「互いに対して責任を持つ関係」だと答えた。

働き方の「柔軟性」と満足度の関係

週1日以上の在宅勤務が認められている従業員は、回答者の38%だった。そして、在宅勤務ができる人たちの間では仕事に対する満足感が高いことが分かった。こうした働き方が認められている人たちが自分の仕事に「10」のスコアをつける確率は、そうでない人たちより48%高かった。
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編集 = 木内涼子

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