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長きにわたり自動車業界について執筆

HABRDA / shutterstock

ドイツの自動車メーカー各社は排ガス不正スキャンダル、「ディーゼルゲート」による痛みを感じ始めている。特に打撃を受けているのは、影響が最も大きい販売部門だ。

ダイムラーの本社があるシュトゥットガルトの地元紙、シュトゥットガルター・ナハリヒテンは先ごろ、「ディーゼル車に失望する消費者たち」の見出しで、購入者らのディーゼル車離れが目立ち始めていると報じた。

大きな痛手を受けているのは、主にディーゼル車を手掛けるOEM(相手先ブランド生産)各社だ。クリーンで環境にやさしいエネルギーで走る自動車として積極的に販売されてきたディーゼル車だが、この宣伝文句の信ぴょう性はますます疑わしくなってきている。

デュースブルク・エッセン大学の自動車研究所(CAR)によると、これまで同国で購入される新車のおよそ半数は、ディーゼル車だった。しかし、その状況にも変化がみられる。CARの調査によれば、国内の自動車メーカー大手の販売台数に占めるディーゼル車の割合は今年1~4月、前年同期比で3.2%減少。「ディーゼル車が生み出されたドイツで初めて、ディーゼル車の販売が一定期間にわたって減少を記録した」。

また、消費者は国内メーカーへの信頼感を失っており、「これまで努めてクリーンディーゼルを売り込んできたメーカー以外のモデルに目を向けている」という。日産などの外国メーカーは、販売台数に占めるディーゼル車の割合を増やしているのだ。

一方、独連邦自動車局(KBA)のデータからは、販売台数に占めるディーゼル車の割合が多いほど、影響が大きいことが分かる。2014年には、BMWが販売した自動車のうち74%がディーゼル車だった。次いでこの割合が大きいのは、アウディ(67%)、メルセデス (59%)、フォルクスワーゲン(54%)となっている。

CARの調査結果は、この問題は特に、ドイツの伝統的な自動車メーカーにとって危機的な問題になり得ると指摘している。だが、これに対して国内のOEM各社はシュピーゲル誌に対し、「販売台数の減少はモデルチェンジなど時期的なものによる影響だ」と主張している。信頼感が失われている今、信じてくれる人はどれだけいるのだろうか?

編集 = 木内涼子

 

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