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Aurelien Meunier / gettyimages

「投資家は、資産を化石燃料から再生可能エネルギーに移すべきです。これは、社会的・倫理的理由だけでなく、投資家自身の財務健全性のためでもあります」と、アル・ゴア元副大統領は1ヶ月前、パリで言った。

「投資家は、先行きの無い資産を抱え込まないように、明らかになりつつあるパターンに目を向けるべきです」と、ゴアは、パリ気候温暖化会議COP21に集まった1,000人の記者や外交官に語った。

ゴアによれば、賢明な投資家が既に知っているように、様々な要因によって資産価値は下落する可能性がある。国連の気候温暖化対策はその一つだし、炭素市場を立ち上げた州の取組もそうだし、三番目として、経済的な必然性がある。

「もう一つの資産価値下落の要因は、まさに、二酸化炭素の源である化石燃料と直接の競合関係にある再生可能エネルギーのコストが劇的に削減されたことがあります。」

ゴアは、ウォーレン・バフェットが、1キロワット当たり3.87セントという米国のエネルギー価格としては最安値で、この夏太陽エネルギーを購入した事に触れた。エネルギー市場においては、ごく僅かであれ、どのエネルギーが安いかが非常に重要である。ゴアによれば、再生エネルギーは、すぐに化石燃料よりも安くなる。

「化石燃料より安くなった時に、需要は驚くほど増えます」と、ゴアは語る。それが既に起こっている地域もあり、他の地域でもすぐに起こる。

ゴールドマンサックスは、今週発表したレポートの中で、次のように予測している。「2010年から2015年の間に米国のシェール・オイルによって増加したより多くのエネルギーが、2015年から2020年までの間に太陽光発電と陸上風力発電によって、世界的に増加します。」

「エネルギー市場とエネルギー経済を見ていれば、シェール・ガスが突然加わったことによって、エネルギー市場に信じられない大きな変化が起こったことをご存じでしょう」と、ゴアは語る。

しかしながら、化石燃料を掘り出すコストがないので、再生可能エネルギーへの転換の方が多くなるだろう。設備投資のコストが回収出来てしまえば、発生するエネルギーはタダなのである。

「買うのと無料のどちらかとの選択肢があれば、普通は無料を選びます」と、彼は述べた。
ゴアは、 ニューヨーク州司法長官によるExxonに対する調査に触れつつ、既に何兆ドルもの炭素関連資産が行き詰まっているが、その価値は高いとする幻想があり、また、投資家を意図的に騙そうとの動きもあると語っている。

「炭素関連企業の多くは、営業免許を失う危機にあります 。これは、ますます多くの人が、大気が開放された下水道であるかのように、毎日1億トンもの気候温暖化有害物を出し続けることは出来ないと理解しているからです」と、ゴアは語った。

「そのため、多くの投資家が、どうしたら良いか述べています。投資を低炭素な経済活動に分散するのです。まず、最もリスクの高い炭素関連資産への投資をやめ、段々と価値が下がる危険があるように思われるものから手を引き、それから、低炭素経済に誕生している素晴らしい新会社に投資するのです。」

元米国副大統領である他に、大統領選では敗れたものの得票数では上回り、ノーベル賞を受賞した気候温暖化活動家でもあるゴアは、過去10年間、自らをグリーン・テクノロジーへの投資家と位置付けている。彼は、ロンドンの投資会社Generation Investment Managementを共同設立し、グリーン投資が財務上合理的な選択肢であることを示そうとしている。

Atlantic Monthly10月号の中で、ジェームズ・ファローズが、高リターンと低リスクの双方というファンドの素晴しい成果を説明している。

2005年夏から今年6月までの変動の激しかった期間、広く受け入れられている世界的な株式市場の業績の指標であるMSCIワールド・インデックスは、年間7パーセントの全体的な平均成長率を示していた・・・。しかしながら、ロンドンの分析会社であるMercerによれば、同じ期間に、Generationのほぼすべての資産が投資されているグローバル・エクイティ・ファンドの平均リターンは、12.1パーセントであった。

これは、MSCIインデックスの成長率より500ベーシスポイント以上高いということである。調査の中の200社以上のグローバル・エクィティ運用会社のうち、Generationの10年平均は、2位につけた。ほぼ一番高いリターンを示しているファンドでありながら、Generationのグローバル・エクイティ・ファンドは、最も変動が少ないもの一つでもあった。

ゴアいわく、Generationの資本主義者に対するメッセージは以下の通りだ。

「環境や社会に対して有害なことを避けて投資すれば、より大きなリターンを得られる。」

編集 = Forbes JAPAN 編集部

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