CONTRIBUTOR

John Wasik

This blog is about financial deceptions, swindles and costly untruths.

I speak and write about innovation, investor protection, money management, economics, college financing, retirement and social issues. My latest book is "Lightning Strikes: Timeless Lessons in Creativity from the Life and Work of Nikola Tesla," a revealing look at the disruptive innovations of one of the world's most ingenious inventors. All told, I've written 16 books including "Keynes's Way to Wealth" and "The Debt-Free Degree." I'm also a contributor to the New York Times, CBS Moneywatch, Morningstar.com and other national publications. I've appeared on CNN, FOX, NBC, MSNBC, NPR, PBS and radio stations from Australia to Israel. This blog delves into financial and social deceptions.

  • 実は「意外な大学」が多い、卒業生の収入が高い大学ランキング

    アイビーリーグと呼ばれる名門大学を卒業したからといって、社会人になったときにいちばん稼げるようになるとは限らない。一流大学に行けば確実に最高の生涯賃金が得られる、などという社会通念は拭い去ろう。投資に対して最大の利益が得られるのは、小規模であまり名前が知られていない大学であることがしばしばある。借金 ...

  • 「不動産バブルのリスク」領域にある世界の都市ランキング

    不動産の価格は相対的に決まる。価格がべらぼうに高いのに、さらに上昇する都市もあれば、お買い得な都市もある。世界で最も高価な不動産市場が、世界で最も人口が密集している都市だと言われても、驚く人はいない。建物を建てられる土地は、たとえあったとしてもごくわずかなので、価格は高いところで安定し、さらに上昇し ...

  • 退職後の生活はどうなる? 成功に必要な10のこと

    キャリアから投資まで、さまざまなことで成功を収めることができるが、退職後の生活で成功者になることはできるのか? 私はできると思う。退職後の人生に失敗した例は、今では誰しもほぼ完全に理解しているだろう。借金にまみれ、医療費はかさみ、健康上の問題に苦しんでいる状態だ。もちろん、節約する計画を立てて借金を ...

  • 貯蓄を3割増やす簡単な方法

    答えは宝くじではないし、ポジティブ思考でもない。貯蓄を増やしたいのであれば、消費を抑えることだ。それはつまり、自宅にいる時間を増やすこと。ただそれだけのことだ。とはいえ、公園に出かけたり犬の散歩をしたり、図書館に行くことをやめるわけではない。外で食事をしたり飲み物を飲んだりする回数を減らすだけで良い ...

  • 知名度は低くても「行く価値」が高い米国の大学トップ10

    大学ランキングを毎年チェックしている人ならわかるだろうが、こうしたランキングの上位には、ハーバード大学、プリンストン大学、イエール大学といった名門校がずらりと並ぶ。年が変わっても、その顔ぶれはほとんど同じだ。 しかし、大学を格付けする方法はほかにもある。たとえば、学資援助はあるか、卒業率はどのくらい ...

  • 引退せずに長く働くために必要な5つの特性

    いわゆる「引退する年齢」を過ぎても働くためには、さまざま自問自答が必要だ。健康状態はどうか? お金を必要としているか? もっと年金額を上げたいか?もうひとつ、重要な問題がある。あなたの頭脳と性格は、引退年齢を過ぎて働くための条件を満たしているのだろうか?慢性疾患に苦しめられている人や、働くことができ ...

  • 退職後の人生を左右する「お金以外の」3つの問題

    私たちにとって常にお金は重要だが、多額の貯金があることは必ずしも、退職後の幸福を保証するものではない。退職後の暮らしの満足度により大きな影響を与える可能性があるのは、「ウェルビーイング(幸福、心身の良好な状態)」だ。その重要度を測るのは少々難しいが、私たちの多くにとって、ウェルビーイングは主に心の問 ...

  • 早期退職が米男性の寿命を縮める? 62歳の死亡率が高い理由

    米国では、65歳になる前に引退することを夢見ている人が多い。実現できる人はほとんどいないが、それでも多くの人がそうすることを願っている。ただ、早く引退することは早期死亡につながるとの指摘もある。そうなのだろうか?米コーネル大学とオーストラリアのメルボルン大学が共同で行った研究結果は、その可能性を示唆 ...

  • 「ICOは8割が詐欺」 投資家が注意すべきこと

    企業が発行した仮想通貨を不特定多数に販売することで資金を集める「新規仮想通貨公開(ICO、イニシャル・コイン・オファリング)」は、新規株式公開(IPO)に続く最善の資金調達方法だと称賛されている。だが、IPOとICOは別物だ。ICOは私たちが投資する資金の大半を奪う可能性がある。ICO専門の顧問会社 ...

  • 最も危険な仮想通貨と投資における注意点、米格付け会社が公表

    ブロックチェーン技術の将来については、楽観視してよさそうだ。だが、仮想通貨については全てが同じというわけではない。いずれもある程度のリスクを伴う。仮想通貨の本当のリスクについて評価し、公表する組織が存在しなかった間、非常に多くの投資家たちはビットコインとイーサリアム、ライトコイン以外はどれもほぼ同じ ...

  • 株主へのバフェットの助言、投資に重要なのは「心の安定と継続」

    米著名投資家ウォーレン・バフェットが、また新たな「賢者の助言」を公表した。自身が率いる投資会社バークシャー・ハサウェイの株主に宛てた年次書簡の中で、投資を通じて自らが学んだいくつかの教訓を紹介している。それらの中で、一般の投資家たちにとって特に重要と考えられるのは、以下に挙げる3つの点だ。「手数料」 ...

  • 志望大学選びに「費用対効果」が重要な理由

    大学で学位を取得することについて言えば、できるだけ少ない借金で済ませることが重要だ。また、卒業後にそれなりの収入を得られる仕事に就き、前向きに人生を歩んでいくために重要なのが学位だ。だが、米国では十数年前から、借金をせずに学位を取ることが非常に難しくなっている。ただし、それでも学位取得に関して「投資 ...

  • バフェットが「バブル」と断じるビットコイン、どう見るべきか

    「バーチャルなもの」もそれとして実在すると考えていいのだろうか?これは、人類としての歴史が始まって以来、私たちが持ち続けている疑問だ。そして、ビットコインをはじめとする仮想通貨について考えるとき、これは重要な問題だ。株式や債券、紙幣、トウモロコシや小麦のような商品は売買することができる。大抵は電子的 ...

  • ノーベル経済学賞のセイラー教授が提唱する「ナッジ」が重要な理由

    米シカゴ大学のリチャード・セイラー教授がノーベル経済学賞(ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞)を受賞した。同教授をはじめとする「行動経済学者」たちは、心理学と意思決定理論、経済学、社会学を融合させ、世界に対する私たちの見方を変える重要かつ成熟した経済学の一分野を創り出した。セイラー教授らは経済 ...

  • 「減税=成長」はまやかし、トランプ税制改革案の根底にある嘘

    ドナルド・トランプ米大統領と与党共和党の税制改革案は、雇用創出や経済成長を促さず、伸び悩む中間層以下の賃金を上昇させることはない。先ごろ発表された一連の改革案は、うその上に成り立っている。共和党はまたしても、企業や超富裕層への減税が全ての人を助けることになると信じ込ませ、米国民を欺こうとしている。そ ...

  • 仮想通貨への投資、始める前に考えるべき5つのこと

    株価は下がるのか、それとも上がるのか?金利は下がるのか、ドルの価値はどうだろう?──私たちはいつでも、何らかのシグナルとなるものを追いかけている。市場からのサインについては、特に注目している。仮想通貨についても同様だ。例えばビットコインは先ごろ史上最高を更新したが、それに何か意味があるのだとすれば、 ...

  • 「テスラは過大評価されている」と判断する5つの理由

    進歩的な企業といえば、テスラは筆者が気に入っている企業の一つだ。クリーンエネルギーと輸送手段、家庭用電力を統合された一つのものにするために適切な全てのことを行っている。だが、テスラの株価は同社の規模、生産能力、直面する競争から考えれば、恐ろしく高く評価されている。同社の事業に関する現実的な見通しと投 ...

  • 入国禁止が招く「貿易戦争」、米経済への影響は?

    ドナルド・トランプ米大統領によるイスラム圏7か国の市民の入国禁止措置は今後、米経済に打撃を与える。大統領とその顧問らは国民を欺き、この措置は自国の安全を守るためのものだと思い込ませている。一部の国からの移民だけを認める選り好みと、入国希望者の生活を困難にすることは、米経済全体にどのような影響を及ぼす ...

  • 身近に潜むサイバー泥棒、「クリック」前に7項目の見直しを!

    年末に向けて、これからさまざまな買い物をする人も多いだろう。オンラインで買い物をする人は、サイバー泥棒の被害に遭わないよう注意が必要だ。サイバー泥棒による被害は、我々が思っているよりもずっと頻繁に起こっている。だからこそ、自分の個人情報が盗まれないように気を引き締めなければならない。責任の大部分は自 ...

  • サイバー泥棒から身を守るために、覚えておきたい5つの予防策

    私はいつも、サイバー泥棒がいかに深刻な問題かを認識していない人が多いことに驚かされる。現在、サイバー泥棒は世界で最も大規模な犯罪のひとつで、年中無休で行われているのだ。では、自分のお金をどうやってサイバー泥棒から守ったらいいのか。予防策は数多くあるが、アプリメーカーSNDRのショーン・マーフィーCE ...