Forbes JAPAN 編集部
谷本 有香
フォーブス ジャパン副編集長 ／ チーフコミュニケーションディレクター
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーターとして従事。これまでに、トニー・ブレア元英首相、ハワード・シュルツ スターバックス会長兼CEOをはじめ、3000人を超える世界のVIPにインタビューした実績をもつ。また、現在、MX「モーニングCROSS」のレギュラーコメンテーターはじめ、多数のテレビ番組に出演。政府系スタートアップコンテストやオープンイノベーション大賞の審査員、ロイヤルハウジンググループ上席執行役員等、企業役員・アドバイザーとしても活動。
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政治経済
コロナ発、マーケットクラッシュはいつ止まるのか。為替専門家が示す羅針盤
コロナショックが止まらない。3月9日、東京株式市場で日経平均株価は1年2カ月ぶりに終値で2万円の大台を割り込んだ。新型コロナウイルスの影響で、世界経済が一段と悪化するとの懸念から、投資家のリスク回避姿勢が加速した。また、外国為替市場でも、ドル円相場は一時101円55銭まで急落、2016年11月以来の ...
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ビジネス
「意味のイノベーション」の権威が説く、日本への処方箋
イノベーションの必要性がうたわれ、そのアプローチのヒントとして「デザイン思考」という言葉が叫ばれて久しい。しかし、いまだ多くの人たちがその解にたどり着けずにもがいている。「デザイン思考だけではイノベーションは生み出せない」。そう断言するのは、ミラノ工科大学教授のロベルト・ベルガンティ氏。氏の著書『突 ...
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テクノロジー
シェアエコ研究の第一人者が語る「日本がDXで先を行くのに必要なこと」
「日本は、デジタルトランスフォーメーション（DX）を強力に推進しなければなりません」至極真っ当で、ややもすると新鮮味にかける言葉として響くかもしれない。だが、これが世界の大家の口説だとしたらどうだろう。そう述べたのは、アルン・スンドララジャン氏。ニューヨーク大学経営大学院で、情報科学・オペレーション ...
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政治経済
日本のリーダーたちは「サマーダボス2019」で何を見たのか
世界で最も権威ある会議のひとつ、世界経済フォーラム年次総会。通称、ダボス会議。世界経済フォーラム（WEF）が主催するこの会議は、その呼び名の通り、毎年1月にスイス・ダボスで開催され、ビジネスや政治、文化人、アカデミアなど、各界のリーダーたちが一堂に会し、世界の課題について議論する。また、同じくWEF ...
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ビジネス
1日20分、6週間で認知力アップ？ 高齢ドライバー向け「脳トレ」アプリが完成
高齢ドライバーによる事故が問題となっている。それにより、高齢者による運転免許証を返納する動きも相次いでいるという。ただ、移動手段に車が必要な地域の住民にとっては、車は生活の命綱でもある。そんな中、「脳トレ」の川島隆太教授らが立ち上がった。高齢者運転者の運転技能・認知力がアップするトレーニングアプリと ...
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政治経済
【取材後記】ゼリーのような国家から生まれる「個」の幸福の味
Forbes JAPAN6月号でのエストニア取材の旅では、最先端の技術に触れ、新しい働き方を探すつもりだった。 世界中からインディペンデントな人たちが集まる「IT先進国」の真の姿とは。料理を見れば、その国の様相が推察できるという。素材本来の持ち味を大切にし、精緻な技術を使いながら、立体的に表現してい ...
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キャリア・教育
「融和的思考」で変わる？実は似ているエストニアと日本の教育現場
仕事、学び、そして人生。あなたを取り巻く環境から、肩書きや社会的な立場を取り除かれたら、目の前にはどんな世界が広がるだろうか──。「電子国家」として名を馳せるエストニア。世界中どこでも働ける「デジタルノマド」を支え、エンパワーする5人の起業家を本誌副編集長の谷本有香が取材した。そこから見えたのは、個 ...
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政治経済
「ブロックチェーンで正直者がバカを見ない」エストニアで挑戦する若き日本人
仕事、学び、そして人生。あなたを取り巻く環境から、肩書きや社会的な立場を取り除かれたら、目の前にはどんな世界が広がるだろうか──。「電子国家」として名を馳せるエストニア。世界中どこでも働ける「デジタルノマド」を支え、エンパワーする5人の起業家を本誌副編集長の谷本有香が取材した。そこから見えたのは、個 ...
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ビジネス
ユーザーは約40万人 時間管理アプリのフレックスプレイス宣言
仕事、学び、そして人生。あなたを取り巻く環境から、肩書きや社会的な立場を取り除かれたら、目の前にはどんな世界が広がるだろうか──。「電子国家」として名を馳せるエストニア。世界中どこでも働ける「デジタルノマド」を支え、エンパワーする5人の起業家を本誌副編集長の谷本有香が取材した。そこから見えたのは、個 ...
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ビジネス
CEOは「サービス・プロバイダー」電子国民を支えるサービスの真髄
仕事、学び、そして人生。あなたを取り巻く環境から、肩書きや社会的な立場を取り除かれたら、目の前にはどんな世界が広がるだろうか──。「電子国家」として名を馳せるエストニア。世界中どこでも働ける「デジタルノマド」を支え、エンパワーする5人の起業家を本誌副編集長の谷本有香が取材した。そこから見えたのは、個 ...
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ビジネス
エストニア発 旅しながら働くデジタルノマドの「大航海時代」に
仕事、学び、そして人生。あなたを取り巻く環境から、肩書きや社会的な立場を取り除かれたら、目の前にはどんな世界が広がるだろうか──。「電子国家」として名を馳せるエストニア。世界中どこでも働ける「デジタルノマド」を支え、エンパワーする5人の起業家を本誌副編集長の谷本有香が取材した。そこから見えたのは、個 ...
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ビジネス
グローバル経営者が大切にしている「リーダーシップ」3つの極意
1948年に設立され、今年で70周年を迎える在日米国商工会議所（ACCJ）。その56代目の会頭に就任したのがメットライフ生命 会長 社長のサシン・N・シャーだ。インドで生まれ、アメリカのイタリア人地区で育ったダイバーシティに富む生い立ちから導き出されるリーダーシップの極意とは─。 ...
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ビジネス
4世代140年以上続く「非上場ファミリービジネス」成功の秘訣
名門ブランドには珍しい創業以来創業家による経営が続くオーデマ ピゲ。140年を超える伝統ブランドの成功の裏には「ファミリー」という考え方があった。機能性は勿論、斬新なデザインが特徴で、世界で初めてステンレス製の高級機械式時計を開発したことでも知られている世界三大時計ブランドの一つ、オーデマ ピゲ。1 ...
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キャリア・教育
元駐日大使が語る、日本復活の処方箋
シリコンバレーのベンチャー企業御用達、大手弁護士事務所元CEOで元駐日米国大使のジョン・ルース氏が語る、日本イノベーション国家への処方箋とは。私が駐日大使だったのは、オバマ政権の2009年から2013年。激動の期間でした。東日本大震災への対応はもちろん、日本の政治が自民党から民主党、そして再び自民党 ...
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キャリア・教育
ベンチャー教育に敵なし！ 九州大「起業部」熊野准教授
起業をしたいと考える人にとって、いまやスタートアップ天国とさえ言われる日本。資金もある、環境も整った、しかし、肝心の起業家がいない──。そんな状況を鑑み、「起業部」なるものを大学内に創設した人物がいる。九州大学の熊野正樹准教授だ。実際、これまで熊野氏が指導した学生たちからは、ビジネスコンテスト日本一 ...
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ビジネス
中国エリート学生が日本企業に求める条件
「破壊こそ、創造」──そんな刺激的なキャッチコピーで、日本のみならず、世界の学生たちに支持されているインターンシップがある。ワークスアプリケーションズが提供する、約20日間にわたるインターンシップだ。実際のビジネスで起こりうる答えのない難解な課題を分析し、仮説を立て、それを実現する新製品を企画・開発 ...
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ライフスタイル
男性介護者が気をつけるべき６つのこと
介護を語る上で欠かせない言葉に、「2025年問題」がある。約800万人いる団塊の世代が、75歳を迎えるのが2025年。この歳を超えると、急速に介護や医療が必要になる人が増え、家族への負担も大幅に増えると予想されている。企業や社会にとって、その2025年を前に仕事と介護を両立させる仕組みづくりが喫緊の ...
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テクノロジー
AIの先に見える「効率化」を超えた未来／WAP牧野 x freee佐々木
2014年、ワークスアプリケーションズが、企業の基幹業務をサポートする情報システムに世界で初めてAI（人工知能）を搭載したことが話題になった。また、freeeでは、2012年の創業当初から会計ソフトにAIを導入している。海外に比べて日本はまだまだAIの使用例が少ないが、AIの導入により、どのような社 ...
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テクノロジー
なぜ2社だけ氷河期を生き残れたのか？／WAP牧野 x freee佐々木
1996年に基幹業務ソフトウェアを開発し、今も業界を牽引し続けるワークスアプリケーションズ。その創業から16年後に、現在クラウド会計ソフトで業界シェアNo.1を誇るfreeeが設立された。この間、B to Bのソフトウェア業界は長い氷河期の中にいたという。業界の先駆者であるワークスアプリケーションズ ...
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ビジネス
技術活かした介護を－世界が期待する日本のシニアケアビジネス
アジア最大規模のシニアケアビジネスフォーラム、Ageing Asia Innovation Forum（AAIF in JAPAN2016）が10月末、都内で開かれた。毎年シンガポールで開かれるこのフォーラムは、世界20か国以上の民間企業・NPOの経営者、行政長官など200名を超える関係者が集まる介 ...