John Mauldin

Market

I am a financial writer, publisher, and New York Times bestselling-author. Each week, nearly a million readers around the world receive my Thoughts From the Frontline free investment newsletter. My most recent book is Code Red: How to Protect Your Savings from the Coming Crisis. I appear regularly on CNBC and Bloomberg TV. I’m also Chairman of Mauldin Economics, a research group that provides monthly analysis and recommendations to thousands of readers around the world. I was previously CEO of the American Bureau of Economic Research. Today I am President of the investment advisory firm Millennium Wave Advisors, LLC. I am also president and registered principal of Millennium Wave Securities, LLC a FINRA and SIPC registered broker dealer. When I’m not traveling to speak at conferences and events, I live in Dallas, TX. I’m also the proud father of seven children.

  • 政治経済

    FRBは怪物級のバブルを生み出している

    問題を無視するとき、その問題が解決することはめったにない。問題には対処する必要がある。問題の影響に対処するだけでなく、根本的原因にも対処しなければ、状況はたいてい、更に悪化する。先進国、とりわけ米国では急速に、経済的状況がそうした段階に達しようとしている。これは中国でも同様だ。10年前なら（いや、5 ...

  • 政治経済

    今の「人工的な好景気」は、近いうちに終わりを迎える

    永遠に続くものなど、何もない。債務すら、そうだ。借主は誰でも、最終的には借金を返済するか、債務を履行しないかのどちらかだし、債務不履行について貸主が救済措置を受けられる場合もあれば、ない場合もある。だがいずれにせよ、それで債務はなくなる。西洋文明における最大の問題のひとつは、債務が永遠であり得ると思 ...

  • キャリア・教育

    退職後への十分な準備はほぼ不可能　米国人の深刻な状況

    退職後の生活のためには、どのくらいの貯蓄が必要なのだろうか？例えばあなたが、65歳で引退したいとする。そして、あなたは健康で、長寿の家系だ。仮に90歳まで生きるとすれば、退職後の生活は25年になる。社会保障制度に頼ることができれば、それだけで十分だろか？──恐らく、そうではない。年金に加入できる年齢 ...

  • 政治経済

    米経済に広がる「独占」が問題である理由

    米国はいつの間にか、独占企業の国になっていた。国内経済のうち成長を続けているのは、ほとんど競争にさらされていない一握りの企業に「占有」されている分野だ。こうした企業には、より良い製品の提供や効率の向上への動機になるものがない─真の資本主義が根付いていれば、こうしたことは起きていないはずだ。どの業界を ...

  • 政治経済

    オーストラリアの住宅バブルが崩壊寸前、世界経済に危機の予兆？

    世界経済の見通しに対する懸念が高まる中でも、米国は「安定の島」となってきた。そして、米国以外にもそのような「島」は存在していた。そのリストの上位に名前を並べてきたのが、オーストラリアだ。最後にリセッション（景気後退）を経験したのは27年前。そう、27年前の1991年だ。先進国の中に、このような経験を ...

  • 政治経済

    次に来る「前例のない」リセッション、投資家はどう備えるべきか

    私たちはおよそ40年間にわたり、低金利と金融緩和の時代を生きてきた。そしてそれは、世界中の政府や企業が抱える借金を膨れ上がらせてきた。世界の債務は数年のうちに、500兆ドル（約5京4900兆円）に達する可能性がある。サブプライム（信用力の低い個人向け）住宅ローンが前回のリセッション（景気後退）を引き ...

  • 政治経済

    今年前半にも最悪の事態に？　欧州を混乱させる3つの大問題

    筆者は昨年末、エコノミストのビクター・ヒルが書いた「News from Euroland—Recession Imminent（ユーロランドからのニュース：差し迫るリセッション）」と題された記事を読んだ。その書き出しは、次のようなものだ──「欧州全体において、特にユーロ圏19カ国について ...

  • 政治経済

    トランプが欧州を「標的」にする狙いと推測される事態

    アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで昨年11月末から開催された主要20カ国・地域首脳会議（G20サミット）は、世界各国の指導者たちが地球規模の重大な問題について、共通の土台を築くことができる機会だった。だが、その実現には至らなかった。ただ、ドナルド・トランプ米大統領が中国の習近平主席と貿易問題につい ...

  • 政治経済

    増大する「長生きリスク」、私たちは備えることができるか？

    私はずっと以前から、人口構造の変化によって社会保障制度は持続不可能なものになったと警告してきた。米国では1940年には、年金受給者1人を159.4人の労働者が支えていた。この比率は1945年には41.9人にまで低下し、その10年後には一桁台になった。一般的には、現在のこの比率の低下はベビーブーマーが ...

  • 政治経済

    貿易戦争を続けるトランプが脅かす「米国の覇権」

    ドナルド・トランプ米大統領は先ごろ、中国からの輸入品に新たに10％の関税をかける追加の制裁措置を発動した。貿易政策に関して両国が年内に合意に至らなければ、来年から税率を25%に引き上げる。注目すべき点は、トランプがスマートフォンをはじめとする電化製品を対象から除外していることだ。米国の消費者に及ぶ影 ...