“ジェイ”・グレイバー（ブルースカイCEO）
グレイバーは、2024年に最も大きな進化を遂げたソーシャルメディア、2019年にジャック・ドーシーの発案により、ツイッター（現Ｘ）に代わるものとして創設された分散型SNSプラットフォーム、Bluesky（ブルースカイ）のCEO。同社の利用者は、2022年にイーロン・マスクがツイッターを買収して以降、急増している。自らについて、「実際はデジタルライツを擁護する活動家」だと語るグレイバーは、構造的に不可欠なものとなったソーシャルネットワークは人々がコミュニケーションをとるために必要なものであり、「人々がコントロールできるもの」であるべきだと述べている。
レイチェル・プロフィット（法律事務所CooleyのCEO）
2024年1月、シリコンバレーの起業家に多くを顧客に持つ大手法律事務所、Cooley（クーリー）のCEOに就任した。同事務所はアドバイザーとして、テック企業とライフサイエンス企業のIPOを数多く手掛けるほか、2020年以降に担当したM&Aの取引額は、5000億ドル（約76兆円）を超える規模となっている。マリーヌ・ルペン（国民連合党首）
フランスでは12月初め、発足からわずか3カ月のミシェル・バルニエ首相率いる内閣への不信任決議案が可決された。エマニュエル・マクロン大統領への圧力が高まる中、極右政党「国民連合」の党首であり、内閣崩壊を主導したルペンが権力を掌握することになるのかどうか、世界の視線が向けられている。
エリス・ステファニク下院議員（国連大使候補）
エリス・ステファニク米下院議員。国連大使候補（Andrew Harnik/Getty Images）
（forbes.com 原文）
