格差は米南部にも及んでおり、特にフロリダ州やテキサス州では有休の年間付与日数が平均約13日しかない。これは各職場における方針の違いを反映しているだけでなく、個人の休暇の大切さを過小評価する広範な文化があることを示している。
では、ミネソタ州の例から何を学べるだろうか。一つは、雇用主が十分な休暇を提供し、取得を奨励すれば、より幸せで健康的な労働力が育まれるということだ。要は、労働者が仕事と私生活の両方でサポートされていると感じられる環境を作ることである。つきつめれば、このバランスこそが労働者の満足度と生産性を長期的に高めるのだ。
とはいえ、それを実現するには、ただ職場の方針を変えるだけでは足りない。職場の文化を入れ替える必要がある。雇用主が率先して休暇を取得して模範となり、従業員にも同じようにするよう奨励しなくてはならない。経営陣がワークライフバランスを優先して初めて、従業員のウェルビーイングを尊重していると示すことができる。
Sorbetの調査結論から学ぶべきことははっきりしている。ミネソタ州がワークライフバランスの点で成功しているのは、単に休暇を付与するだけでなく、十分な休息とリフレッシュができる余裕のあるライフスタイルを奨励しているからだ。他の州もミネソタ州を見習って労働者の生活の質を高めれば、個人の生活が向上し、さらには全体的な経済生産性をも上げることができるだろう。
この調査結果を振り返りながら、ミネソタ州が実践していることを自分たちの生活にどのように取り入れられるかを自問してみる価値はあるだろう。休暇をフルに楽しむにせよ、昼休みにデスクから離れて屋外で息抜きをするにせよ、ちょっとした変化が大きな効果を生む。ミネソタ州にできるなら、私たちにもできるはずだ。
（forbes.com 原文）
