WeWorkは年初来82％の下落
一方、パフォーマンスが悪かった銘柄の中には、かつてシリコンバレーの寵児ともてはやされたものの、現在は深刻な危機に直面しているものがある。米国市場に上場している小型株の中で、ワーストパフォーマーは下落率82%のWeWorkだ。ソフトバンクは、2019年1月にシェアオフィス事業を展開する同社の評価額を470億ドル（約6.8兆円）と算定し、数十億ドルを投資した。WeWorkは、2021年10月にSPAC（特別買収目的会社）との合併により何とか上場を果たしたものの、時価総額は90億ドルまで下がり、その後も縮小を続けて現在は5億4500万ドルとなっている。同社創業者のアダム・ニューマンが更迭された後、2020年にサンディープ・マサラニがCEOに就任したが、彼は5月16日に後任が決まらないまま突如退任した。その1週間後にはCFOのアンドレ・フェルナンデスも辞任した。WeWorkの株価は26セントまで下落しており、ニューヨーク証券取引所は同社に対し、6カ月以内に1ドルまで回復しなければ上場廃止になる可能性を警告した。
もう1つのワーストパフォーマーは、オンライン教育サービスを提供する「Chegg」だ。コロナ禍で遠隔授業が広まる中、多くの学生が同社の学習支援リソースを求めてサブスクリプションサービスに加入。2020年には、売上高が57%増の6億4400万ドルを記録し、株価は138%急騰した。
しかし、学生たちが再び教室でテストを受けるようになると、同社の株価は2021年2月のピークから92%下落した。最近では、宿題のカンニングツールとして大学生の間で無償のChatGPTが広まっており、Cheggにとって大きな脅威となっている。同社CEOのダン・ローゼンスワイグが第1四半期の決算説明会でChatGPTが新規顧kk客の増加率に影響を与えていると述べると、株価は1日で48%下落した。
CheggはChatGPTに対抗するため、AIを搭載した「CheggMate」という新製品を開発中だ。しかし、アナリストは、秋学期の開始までにCheggMateが完成するとは考えておらず、リリースまでの間にユーザー数がさらに減少しないか注視している。
（forbes.com 原文）
