「注意力と行動の問題は、子どもの環境における学校や社会の要求への適応を困難にする。そうした困難は、その後の発達においても続く可能性が高い」と論文は指摘。「児童期における注意力と行動の問題は、発達過程全体を通じて、自分が置かれた環境で要求されることへの対処に苦労することの前兆となる」と結論している。
今回の研究では、成人前の行動と成人後の人生との関連性において、児童期や青年期の特定の時期が特に重要なわけではないことも明らかになった。つまり、どの年齢で集中力が欠けていても、結果はおおむね同じだった。
ケップは、自分の行動を制御するすべを身につけられるよう子どもを支援することの潜在的な影響が、本研究で示されたと指摘。「どの年齢においても、自分の注意力と行動を制御するスキルの上達に関して、子どもを支援する方法を見極めれば、現実的な利益をもたらし、成功へと至る軌道に乗せられる可能性があることが、当研究の知見ではっきり示された」と述べている。
（forbes.com 原文）
