5. 個人面談を申し込む
在宅勤務について交渉する場合は、可能であれば対面で話し合うこと。信頼関係を築く役に立ち、身ぶりや声のトーン、目線などの言語的・非言語的なサインを活用できる。それが無理なら、最初の数分で何気ない会話を行い、個人的なつながりを持つことを軽視しないように。また、会話に集中し最善の結果を出せるよう、邪魔になるものは全て排除しておくこと。
6. 前向きな態度で接する
上司との関係がそれほど良好ではなかったとしても、前向きな雰囲気を維持することが重要だ。それには次のような方法がある。
・落ち着き、感情的にならない
・フレンドリーにあいさつする
・（適した場面で）ほほ笑む
・相手の懸念を認める
・開放性を示すオープンボディランゲージを使う
自分の有利な方向に進むと考えれば、よりリラックスして感じるだろう。
7. 例を挙げる
提案を測定可能な結果で裏付けることが重要だ。在宅勤務の方が効率的に働けていて、満足度も高いことを雇用主に知らせよう。どのようにして仕事の質を維持したかを説明する。遠隔勤務になってからは、常にオフィスで働いていたときよりも生産性が伸びたことを示すデータが提供できればさらによい。
8. 選択肢を提供する
交渉プロセスを通じて、上司には忍耐強く柔軟に対応しよう。フルタイムの在宅勤務を依頼し、上司がそのアイデアに懸念を感じているようであれば、ハイブリッド型の選択肢を提案する。試験期間を設けることも一つの手だ。そうすれば、数カ月遠隔勤務を行った後で集まり、状況を再評価できる。
9. 書面で確認する
完全在宅勤務に合意した場合も試験期間を設ける場合も、合意したことを文書にしよう。詳細を確認する簡単な方法は、上司と電子メールを通して事後確認することだ。そうすれば在宅勤務に関して合意したことを記録でき、たとえ上司が変わってもそのまま継続できる。
10. 拒否されることを予期しておく
こうしたステップを踏んでも承認してもらえない場合は、上司に懸念事項を確認しよう。そうすれば何が障壁になっているのかを特定し、すぐに対処することができる。少なくとも、数カ月後にもう一度話し合いの場を設けるよう求めることは可能だ。
遠隔勤務の流れは勢いを増している。時間がたてば、より多くの企業が完全在宅勤務制にするか、従業員に在宅勤務とオフィス勤務を組み合わせた選択肢を提供するようになるだろう。プロフェッショナルな姿勢で自信を持ち、簡潔に主張を展開すれば、双方の役に立つ合意に達するだろう。
（forbes.com 原文）
