比較すると、2016年から2019年にかけては、妊娠検査薬の売上はわずか2%伸びただけだった。出生数は2021年6月に3.3%増加したが、これは2013年以降では最高の伸び率だ。
バンク・オブ・アメリカが2021年10月に約1000人を対象に行った聞き取り調査では、回答者の実に11.3%が、現在妊娠しているか、妊活を行っていると述べている。
数々の困難に直面している今の時代にあって、子どもを持つことは非常に大きな決断だ。明るい未来が待っているという確信がなければ、子どもをこの世に送り出す気にはなれないだろう。バンク・オブ・アメリカの調査から得られたデータは、歓迎すべき傾向を示している。これは、人々が自信を取り戻しつつあることを示す大きな兆候だ。不安は、（ある程度だが）鎮まりつつある。そして、これから先はもっと良い日々がやってくるという希望が生まれている。
新たに親になる人たちは、おむつやベビーベッド、ベビーカーなど、たくさんのベビー用品を購入する。子どもは成長が速く、今着ている服もすぐに着られなくなる。子ども部屋の準備も必要になるうえに、最新の流行のおもちゃも買い揃えなければならない。こうしたトレンドは、さまざまな小売企業にとって朗報になるだろうと、オームズは予測する。
新たに子どもを迎えた親たちが買い物を始めることで恩恵を得る企業としては、スーパーマーケットのウォルマートやアルバートソンズ、クローガーや、ディスカウント小売店のコストコ、ターゲット、ダラー・ゼネラル（Dollar General）、BJ’sホールセール・クラブ（BJ’s Wholesale Club）などが挙げられる。
子どもを持つことには難しい決断が伴う。今、この時期に子どもをもうけ、家族として新たな一歩を踏み出すことなどとても無理だ、と感じる人もいるだろう。25～40歳前後のミレニアル世代は、すでにベビーブーム世代を抜き、米国では最も人数の多い年齢層となっている。だが、この世代は大学ローンの莫大な債務に苦しみ、さらに法外なほど高い家賃や住宅価格の急騰、激しいインフレのあおりをもろに受けている人たちでもある。
