CDCは米食品医薬品局（FDA）と共同で、2021年の米国青少年タバコ調査（National Youth Tobacco Survey）をオンラインで実施した。その結果、過去30日間に電子タバコや関連商品を使用したと回答した割合は、高校生が11%、中学生が3%だった。一方、2020年調査で同様に回答した割合は、高校生が20%、中学生が5%だったと、AP通信が報じている。
2019年調査では、「最近使用した」と回答した高校生の割合は28%に達していた。
この調査が、学校ではなくオンラインで実施されたのは、今回2021年が初めてだ。報告書作成者は、「過少報告されている可能性がある」として、過去の結果との比較について釘を刺している。
FDAのタバコ製品センター所長ミッチ・ゼラーは、以下のように述べた。「これらの調査データは、フレーバー付き電子タバコが、今でも若者のあいだで非常に人気が高いことを示している。毎日ベーピングしていると回答した高校生が4分の1に上ることも懸念される」
2021年調査で、過去30日以内に電子タバコを使用した人の割合を実際の人数にすると、高校生（11%）は172万人、中学生（3%）は32万人となる。
報告書で明らかにされたこの数字は、2021年1月から5月までの使用状況を示したものだ。2021年後半、9月に新年度が開始して生徒が学校に戻った後に調査を実施すれば、異なる結果が出る可能性がある。
「電子タバコを使用した」と回答した高校生と中学生に、いつも使用しているブランドを尋ねたところ、最も多かったのはJUUL（ジュール）ではなくPuff Bar（パフ・バー）だった。
FDAは、ティーンエイジャーによる電子タバコの使用を阻止するべく、ベーピング業界に対して厳しい姿勢で臨んできた。2021年6月には、高い人気を誇るメーカーのジュール・ラブズが、ノースカロライナ州で起こされた訴訟で4000万ドルを支払うことで合意した。この訴訟は、同社が未成年者に向けて行っていたマーケティングを巡って、ノースカロライナ州が起こしたものだった。
2019年には、ニコチン含有量が多い製品によって多くの人が肺疾患を発症し、少数ながら死者も出て「エピデミック」が発生したのを受け、CDCが使用停止を強く呼びかけた。それにより、ニューヨーク州は2019年9月に、フレーバー付きのニコチン入り電子タバコの販売を禁止した。
フレーバー付き電子タバコは、特にティーンエイジャーに人気がある。FDAの調査によれば、電子タバコを最近利用したティーンエイジャーの85%が、フレーバー付きを選んでいたという。
