新型コロナウイルス対応のひとつとしてテクノロジーを活用する際に最も議論を呼んだのが、患者のプライバシーや安全、自律性をいかに確保するかということだ。
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世界ではサイバー犯罪が蔓延し、データ漏洩が日常的に発生しつつある。政府や組織はそうした状況下で、健康というきわめて微妙な個人情報と強力なテクノロジーを緊密に連携させていることを十分に踏まえ、慎重に事を進める必要がある。
意識向上が不可欠
パンデミックが浮き彫りにした最後の教訓は、意識と教育の重要性だ。初期に起きた議論は、新型コロナウイルスがどのように感染拡大するかという問題と、マスク着用が本当に必要であり効果があるのかをめぐるものだった。
最近では、ワクチン忌避という新たな問題に直面している国々もある。米公共ラジオNPRと、ニューヨーク州にあるマリスト大学が2021年4月に発表した世論調査結果によれば、「ワクチンを提供されても断固拒否する」と回答した米国人は4人に1人にのぼった。
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ワクチン忌避は重大な課題だ。製薬会社が大量のワクチンを製造したところで、それを接種する人がいなければ意味はない。
米保健福祉省（HHS）は2021年4月はじめ、ワクチン接種を推進するためのキャンペーン「COVID-19 Community Corps（新型コロナウイルス感染症コミュニティ部隊）」を開始し、全米規模での意識向上に取り組んでいる。
こうした試みがワクチンについての意識向上につながれば、パンデミック克服に必要な集団免疫の獲得に向けて、接種基準を達成できるかもしれない。
