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フォーブス共同編集者

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2020年3月、ジャック・ドーシーとツイッターの経営陣は、予期せぬ訪問者を迎え入れることになった。物言う株主として知られるエリオット・マネジメントが、当時低迷していたツイッターの株式を9%取得し、ドーシーにCEOを辞職することを迫るなど、厳しい要求を突きつけたのだ。

両社はその後の協議で、妥協策として、エリオットのパートナーであるジェシー・コーエンをツイッターの取締役会に送り込んだ。

しかし、その後の1年で状況は大きく変わった。ツイッターの株価は175%近く上昇し、リーダーとして精彩を欠いていたドーシーは見違えるような威厳を身につけ、先日の議会では自信たっぷりに証言を行った。そして、3月31日にSEC(米国証券取引委員会)に提出された書類によると、コーエンとエリオット・マネジメントはツイッターの経営への介入から手を引こうとしている模様だ。

コーエンは2021年後半にツイッターの取締役に再選される予定だが、彼には3年間の任期を全うする意思はなく、これはエリオットが最近のツイッターの動向に満足していることの現れだ。エリオットの広報担当者は、コーエンがツイッターを去る正確な時期についてはコメントしておらず、同社はツイッターの株式を今後も持ち続ける模様だ。

ここ1年でツイッターは様々な新機能を矢継ぎ早に導入し、テクノロジーの進化が遅いという批判を跳ね返した。そのうちのいくつかは他社の模倣であり、インスタグラムを意識したストーリーズや、Clubhouseを真似た音声チャットルームのSpaces、スナップチャットを真似たショートビデオ機能のFleetsなどだった。

しかし、ツイッターはこの先、サブスクリプション型の課金モデルを導入し、新たな収益源としたい考えだ。彼らはTikTokやインスタグラム、スナップチャットと同様なインフルエンサーが稼げる場を作り、新たなコミュニティを創出しようとしている。

昨年の大統領選挙に際し、ツイッターは事実確認と警告のラベルを初めて適用し、誤情報の拡散を防止した。さらに、1月6日に起きた暴動の後には、他のSNSプラットフォームに先駆けてトランプ元大統領を追放した。

ツイッターは今年2月に、投資家やアナリストに向けて今後数年間のバラ色の見通しを発表し、好評を博していた。同社は1日あたりの平均ユーザー数を50%以上増加させ、少なくとも3億1500万人にする計画を発表した。一方で、売上を2023年までに現状の2倍以上の75億ドルに伸ばすと述べている。

これらの見通しは、とりわけエリオットのような物言う投資家に歓迎されるものと言える。

編集=上田裕資

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