企業側に求められる「コミュニケーション」「集中力」対策
今回のアンケートに答えた会社員の半数以上が2月下旬または3月上旬から在宅勤務を2カ月近く継続している。
新型コロナウィルス感染拡大防止対策で在宅勤務中の501人に、普段のオフィス勤務に比べて自らの生産性に変化を感じているかを聞いたところ、「変化なし」（50％）、「生産性が落ちた」（30％）、「生産性が上がった」（20％）という結果だったという。
生産性が落ちた要因は、1位「同僚・取引先とのコミュニケ―ションが取りづらい」（63%）、2位「集中力の維持が難しい」(45%)、3位「会社のシステム整備が不十分」（44%）だった。
新型コロナの影響で在宅勤務がさらに長期化した場合はもとより、来年の五輪開催時期に向けても、コミュケーション用などのデジタルツールやシステムの整備、従業員の集中力を維持するための工夫が企業側には求められていることがうかがえる結果となった。
2割は生産性アップを実感
一方、中には在宅勤務で「生産性が上がった」と感じている人が2割いることがわかりました。生産性向上の要因は1位「時間が柔軟に使える」(75%)、2位「オフィスよりも仕事に集中しやすい」（70%）、3位「リラックスして仕事ができる」（55%）という結果でした。近年では、人材獲得競争の現場では優秀な人材を競り合う際に有利になる「在宅勤務・リモートワーク」の勤務制度ですが、在宅勤務の利点を十分に実感しながら生産性を維持している会社員も一定数いることが分かります。
この調査を統括したロバート・ウォルターズ・ジャパン マーケティング・ディレクターの栁沼茂樹は以下のようにコメントしている。
「対応の早い企業では、コミュニケーションひとつをとっても、複数のオンラインツールをシーンや用途にあわせて柔軟に活用しています。1対1の会話、関係者を揃えた会議、数百人を集めたオンラインイベント、ビデオコンテンツ、ファイル共有などにそれぞれ最適なツールを導入しているようです。さらに迅速性に優れた企業では、この機に業務のカイゼン、集中力の維持、従業員のメンタルヘルスの管理にも着手しています」
ロバート・ウォルターズ◎1985年に英国・ロンドンで設立され、世界31ヵ国/地域の主要都市に拠点を持つ、スペシャリストのためのグローバル人材紹介会社。ロバート・ウォルターズ・ジャパンは同社の日本オフィスで、バイリンガル人材に特化国立新美術館、世界で戦う日本人アスリート、各種NPOの支援など日本社会への貢献にも取り組む。
