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新型コロナウイルスの症例が確認された当初からマスク不足が叫ばれている。ドラッグストアなどで「マスクの販売はありません、入荷は未定です」といった張り紙を目にすることが続いている人も多いだろう。一般家庭への普及が滞っており、医療現場においてもマスク不足の深刻さは容易に想像できる。

だが、深刻なマスク不足であるにも関わらず、人々の意識の外に漏れてしまっている現場があることにも目を向けたい。例えば、福祉の現場だ。

#福祉崩壊を防ぎたい


都内の病院などで新型コロナウイルスの院内感染が相次いでいるが、全国各地の福祉施設でもクラスター(感染者集団)が発生していることを忘れてはいけない。

福祉現場は特に感染リスクが高い場所と言える。体が不自由な人や高齢者の食事や歯磨きの介助や、体を支えるために密な接触が必要など濃厚接触を避けることのできない現場だからだ。そのため、もしも介助者や当事者が感染していたら一気に施設内での感染が広まってしまう。

また、感覚の過敏や知的障害があったりして、マスクの必要性を理解できないなどの理由で、マスクの着用が困難な人もいるのが実情だ。彼らを介助することへの不安や、外から通勤する介助者が施設内に暮らす人にウイルスをうつしてしまう懸念もあり、マスク不足により精神的負担が増えていることもわかる。

そういった現状を少しでも打破すべく、「#福祉現場にもマスクを」プロジェクトが始動した。障害者が手がけるアート作品をプロダクト化し、ビジネスを展開するヘラルボニーのほか、一般社団法人障害攻略課、NPO法人D-SHiPS32、一般社団法人Get In Touchの福祉業界に新風を送る4団体がタッグを組んだ。

マスク

このプロジェクトには「#3つのお願い」が掲げられいる。私たちができることはシンプルだ。

マスク購入のための寄付金で支援すること、マスク自体を寄付すること、このプロジェクトを拡散することだ。そしてこのプロジェクトを通じて、訪問介護ステーション、児童養護施設、リハビリ施設などの福祉現場にマスクが届けられる。寄付金は一口2000円から、ホームページ内に記載された口座もしくはカード決済を通じて募っている。マスクは衛生面から市販の物のみの寄付をお願いしている。

プロジェクトの発起人、障害攻略課の澤田智洋理事は「SNSなどでプロジェクトを拡散してもらえるだけでもありがたい。『拡散だけでもできる』という皆さんの気持ちが、福祉の現場にいる人にとっては『ちゃんと社会と繋がってるんだ』と支えになる」と語る。

「発信する」ことは大きなキーワードだ。「#福祉現場にもマスクを」プロジェクトでは、福祉施設が必要な際に自由に使い、SNSやホームページなどで、自らSOSを出せるよう画像素材を提供している。

福祉
空欄に施設名、宛先を記入して拡散することができる。

文=河村優

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