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あなたは、不特定多数の目に触れる恐れがある電子メールで、クレジットカード情報を送るだろうか? あるいは、自分の社会保障番号をソーシャルメディアに投稿するだろうか?

そんな危ないことはしないというなら、なぜ、こうした取り扱いに注意を要する情報を、インターネットベースの会議プラットフォームのような、セキュリティが危ういツールに載せてしまうのだろうか?

こうした行為は厳禁だ。最低限の常識を持ち合わせている人なら、自分の個人情報を公の場に漏らさないための方法を知っているはずだ。

この数週間で、米国に住む人々は遠隔コミュニケーションの楽しさに再び目覚め始めている。こうした場面で一番よく使われているアプリが「Zoom」だが、オンライン会議アプリはこれだけではない。

「『Zoom』や『Skype』をはじめとするビデオ会議ツールは、ここ数週間、利用頻度が記録的なレベルに達している。今起きている新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)が理由だ」と、ワシントンDCにあるジェネラリ・グローバル・アシスタンス(Generali Global Assistance)のグローバル・アイデンティティ&サイバー・プロテクション・サービス部門でCEOを務めるペイジ・シャファー(Paige Schaffer)は述べている。「従業員の(在宅勤務という)『新しい常態』に対応するため、性急にダウンロードされることも多く、セキュリティに関する予防策は二の次という企業もある。しかしこんな時期だからこそ、セキュリティの重要性は増しているはずだ」

念のためお伝えすると、「Zoom」に関しては、最近になってセキュリティ面での問題点が次々と報じられている状況だ。しかも、その大部分は「Zoom」側の不備に起因している。

しかし実際問題として、どのアプリを使っているかに関係なく、常識を働かせることが、自分の身を守るカギになる。

「在宅勤務に注目が集まる状況のもとで、各種のミーティング向けプラットフォームに内在するリスクに対しては、かなり厳しい目が向けられている」と述べるのは、ノースカロライナ州チャペルヒル在住で、ソフトウェア企業シノプシス(Synopsys)で上級セキュリティストラテジストを務めるジョナサン・クヌーセン(Jonathan Knudsen)だ。

クヌーセンは、以下のように述べる。「リスクとセキュリティに関して重視すべき課題は、どのようなミーティング向けプラットフォームでも変わらない。一部のセキュリティ関連機能は必須であり、適切に用いられなければならない。中には危機感を煽っているように見える報道もあるかもしれないが、こうした形で注目が集まれば、最終的にはベンダーのセキュリティに対する姿勢を改善する後押しになり、エコシステム全体にとってプラスになる」

翻訳=長谷睦/ガリレオ

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