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LEGO/Getty Images

昨年は、世界的な大企業がスキャンダルによって粉々になった自社の評判を回復するべく、危機対応に追われる事例が相次いだ。多くの企業が未だに利害関係者の信頼を回復できなかった一方で、企業の責任(CR)に対するコミットメントにより大きな飛躍を遂げた企業もある。

「2018年は信頼が低下した年だった。そして今、企業は透明性を高め、高い倫理基準に従おうとしている」と語るのは、企業などの評判の調査・マネジメントサービスを提供するレピュテーション・インスティテュート(RI)のスティーブン・ハーングリフィス最高レピュテーション責任者(CRO)だ。RIは2011年から毎年、世界各国の企業のCRに関する評判の高さを調査し、ランキングとして発表している。各企業の評判の平均値は今年、前年の1.4ポイント下落を埋め合わせて余りある1.6ポイント上昇した。

「各企業が劇的に異なる行動に出たというわけではないが、自社に善意があると信じさせるに足る理由を示す取り組みが改善している」とハーングリフィスは言う。「企業は全てのことに取り組むのでなく、重要なひとつのものに集中する方法を選んだ。その結果、企業の責任に対する評価が上がった」。

CRは現在、業績と同様にビジネスの成功に欠かせないものとなっている。企業がCRに対してより真摯に取り組むことで、世論の心を捉えることができるのは疑いのない事実だ。

中でも、デンマークの玩具メーカーであるレゴのCRに対するコミットメントは抜きん出ている。同社は環境の持続可能性をめぐる不動の取り組みにより、今年のランキングで前年から2位順位を上げて首位に輝いた。その取り組みは、同社の代名詞となっているカラフルなブロックにすら表れている。

同社は昨年、植物由来のポリエチレン素材を使用したレゴブロックの製造を始めた。これは、2030年までに全てのブロックを持続可能な製品にするという目標に向けた第一歩だ。同社はまた、2025年までに社内の廃棄物リサイクル率を100%にするという目標の達成まであと7ポイントに迫っている。さらに、ドイツと英国の洋上風力発電所へ投資することで、同社が消費するエネルギーと同量の再生可能エネルギーを生産するという目標に向けても、予定より早く前進している。

編集=遠藤宗生

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