「社長力」ランキング2015では、「フォーブス ジャパン」編集部が掲げる「日本を動かす経営者」を数多く生み出すという方針のもと、投資情報提供会社フィスコの協力を仰ぎ、「社長力」を点数化し、上位100人を選出。選定方法は、最初に、日本を動かすというテーマに合う企業規模を持つ会社を、時価総額を指標として上位200社を選び、その中から「稼ぐ力」「将来への投資力」「市場評価」「従業員力」の４つの指標で「経営者の総合力」により順位を決定した。
ランキングの企業数値の対象期間は09年度から13年度であるが、09年度はリーマン・ショックで業績が悪化している企業が多い。そのため、ランキング上位にはリーマン・ショックの悪影響を強く受け、その反動増が観測された企業が多くランクインすると思っていた。しかし、結果はむしろ、リーマン・ショック前の好景気時期をはるかに上回る利益を計上している企業が多くランクインしている。危機をばねとしてビジネスモデルを磨き、さらなる飛躍を遂げた企業群であるといえる。
ランキング1位の吉永泰之社長（富士重工業）は、総合点92.04と「投資力」
項目こそやや見劣りしたものの、その他の項目でバランスよく点数を積み重ねた。自動車業界では豊田章男社長（トヨタ自動車）の73.6点（27位）に対し、大きな差が出た。
その理由で顕著だったのが「稼ぐ力」の差だ。利益額だけで判断すれば、トヨタ自動車が15年3月期の連結営業利益予想は2兆7,000億円と過去最高を更新するなど、約7倍の規模を誇り、軍配が上がる。しかし、国内の株式市場において存在感の高い海外投資家は、資本の効率性を重視している。昨今では、ROE（自己資本当期純利益率）を重視した「JPX日経インデックス400」が新たに誕生し、その注目度が高まっている。
今後、経営者がROEを意識した経営を行う流れは止められないだろう。その点から考えれば、富士重工業の13年度ROEは26.99%、ROA（総資産経常利益率）は16.65%であり、トヨタ自動車の同12.60%、同5.89%と大きな差がある。
これは利益率に起因している。富士重工業の13年度営業利益率が13.56%であるのに対し、トヨタ自動車は8.92%にとどまる。利益率の差は新興国戦略の違いで説明されることが多い。新興国では質より量であり、その収益性は低い傾向にある。安価でなく高級でもないが、富士重工業の車は、北米特化によって収益性が高い。
次に興味深いのは、ソフトバンクとNTTドコモの比較だ。孫正義社長（ソフトバンク）が12位にランクインした一方、ライバルの加藤薫社長（NTTドコモ）は81位と大きく差がつく格好となった。国内では成熟市場に属する携帯電話キャリアであるが、iPhoneの独占販売や料金プランの成功でソフトバンクがNTTドコモのシェアを奪う構図が続いてきた。
それに伴う収益好転を原資としたソフトバンクの積極的な買収・投資戦略が評価され、「市場評価」でついた差が要因である。足元でこそソフトバンクは買収額が増大しているが、09年度当時はNTTドコモの半分程度であった。相対的にではあるが、大型投資ではなく少額投資で大きく利益を伸ばした成長力、またさらにグローバルにM&A（合併・買収）戦略を繰り広げている点が「投資力」、ひいては「市場評価」につながったのだろう。
記念すべき第一回目の受賞者は以下。（一部抜粋）
１位 吉永 泰之 富士重工業
２位 山本 晃則 キーエンス
３位 上西 京一郎 オリエンタルランド
４位 酒井 健二 日本ペイントホールディングス
５位 玉村 剛史 光通信
６位 丸山 勝徳 ＳＭＣ
７位 小飼 雅道 マツダ
８位 稲葉 善治 ファナック
９位 市橋 保彦 日野自動車
１０位 柳井 正 ファーストリテイリング
１１位 尾堂 真一 日本特殊陶業
１２位 孫 正義 ソフトバンク
１３位 島野 容三 シマノ
１４位 大塚 裕司 大塚商会
１５位 小泉 光臣 日本たばこ産業
１６位 宮坂 学 ヤフー
１７位 熊切 直美 大東建託
１８位 石川 祝男 バンダイ ナムコホールディングス
１９位 益本 康男 クボタ
２０位 福田 修二 太平洋セメント
※本誌発表は100位まで。
