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アップルが9月に発表する新型iPhoneのスペックに関しては、既に様々な情報が出そろったが、価格について気になるニュースが浮上した。

ニュースサイトAppleInsiderが報じたJPモルガンのレポートによると、アップルは今年の新端末の製造コストを、iPhone XSとの比較で最大12%引き下げられるという。しかし、コストの削減分が、消費者に還元されることはなさそうだ。

JPモルガンによると、今年の新端末の部品コストは世界的なメモリ価格の下落によって、1台あたり30ドルから50ドル程度下がるという。iPhone史上最も高額な端末となったPhone XS Maxの場合でも、部品コストはわずか433ドルとされており、コストの下げ幅位は7〜12%に及ぶことになる。

しかし、アップルは新端末の価格を据え置き、iPhoneを中国からアメリカに輸入する際の関税引き上げ分を、吸収しようとしているという。

米国の対中貿易関税の引き上げにより、iPhoneなどを中国からアメリカに輸入する際の関税は12月15日から引き上げられる見通しだ。JPモルガンの試算では、中国からの輸入品に10%の関税が課され、アップルが自社でそのコストを吸収した場合、アップルの収益は8%程度の打撃を被るという。しかし、製造コストが低下したことで、例え追加関税が課されたとしても、アップルは利益率を維持できるという。

さらに、関税の引き上げが見送りになったとしても、アップルは価格を下げない意向だという。

しかし、消費者にとってもっと気になるのは、今年の新端末が従来と同様な魅力的なものになるかどうかだ。先日はブルームバーグが新モデルに関する11項目に及ぶ詳細なリーク情報を伝えたが、不格好なデザインや奇妙なマーケティング戦略は、アップルファンを混乱させるものになりそうだ。

アップルは2020年に発売の新モデルで5G対応を果たし、USB-C対応や3Dカメラなどの大幅な刷新をもたらそうとしている。これらの情報が広まれば広まるほど、今年の新モデルの買い控えの動きが高まることになる。アップルが今、大きな課題に直面していることは確かだ。

編集=上田裕資

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