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テスラ CEO イーロン・マスク(Nora Tam/South China Morning by Getty Images)

米電気自動車(EV)メーカー、テスラは2月末、販売店の多くを閉鎖すると発表した。アナリストらはこれを受け、閉店は同社の破綻につながるとの見方を示した。

そのテスラは3月11日、閉鎖の対象とした店舗の多くを存続させることに方針を変更したと表明。最高経営責任者(CEO)のイーロン・マスクは意外にも、自らの誤りをすぐに認め、それを修正したのだ。

1年ほど前から奇妙な行動が続いたマスクだが、幾らか成長し、信頼を得ることにつながったようだ。CEOたちの中には、自分は過ちを犯したことがなく、将来も間違うことはないという幻想を抱き続けるために、多大な努力を払う人もいる。

新CEOが就任した最初の四半期の業績が多くの場合、大幅に悪化するのはそのためだ。新しいトップは自社の問題の全てを前任者に負わせ、1年後の業績改善を容易にするため、できる限り多くの損金を処理する。

CEOがどれだけ長期にわったって過ちを認めずにいたかは、後になって明らかになることが多い。それを示す好例が、インテルの前CEO、ブライアン・クルザニッチだ。

クルザニッチは2018年1月、自社のCPU(中央演算処理装置)に「スペクター」と「メルトダウン」と呼ばれる2つの脆弱性が見つかったこと発表した際、これらの脆弱性は20年前からあった問題だとして、米半導体大手アドバンスト・マイクロ・デバイス(AMD)のCPUも、同様に脆弱であると説明した。

「自分が家に着いたときにはもう火災は発生していたが、隣家も火に包まれていたのだから、問題はそれほど大きくない」と言ったようなものだ。だが、数カ月後には研究者らが、AMDのCPUはメルトダウンと、(当時)2種類あったスペクターの脆弱性いずれの影響も受けないとの調査結果を発表した。

編集=木内涼子

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