調査の結果、仮想通貨を保有しているのは回答者の7.95%であることが分かった。歴史が浅いことやリスクが高いことを考えれば、それほど驚くべき結果ではないだろう。また、購入を希望しないと答えた人が挙げた理由で最も多かったのは、「必要がないと思うから」だった。
男性が仮想通貨を購入する可能性は、女性の2倍以上高くなっていることも分かった。さらに、年齢層別に保有率を見てみると、ミレニアル世代（22～37歳前後）では17％、X世代（37～55歳）が9％未満、ベビーブーマーが2％をわずかに上回る程度だった。
仮想通貨の種類別に見た場合、“大勝”したのはビットコインだ。保有している人のうち、ビットコインを持っていると答えた人は5.15％、イーサリアムは1.8％、ビットコイン・キャッシュは0.9％だった。
豪でも同様の調査
ブロックチェーンを活用するサービス事業者の団体、オーストラリアのADCA（Australian Digital Commerce Association）とコンサルティング大手アクセンチュアが同国の仮想通貨取引所7社について行った調査結果もまた、購入者に関するいくつかのデータポイントを提供している。
・購入者に占める男性の割合は83％で、ファインダーの調査結果を少し上回る
・保有者に若年層が多くなる傾向は米国と同様
・仮想通貨取引所（DCE）の顧客に占める投資銀行やヘッジファンドの割合が増え始めている
普及における阻害要因
ファインダーの調査によれば、米国で仮想通貨を保有している7.95%の人たちに加え、女性の6.3％、男性の9.5％が将来的には購入を考えていると回答した（具体的な購入の時期は不明）。
調査ではそのほか、仮想通貨を保有していない人に対し、購入しない理由を尋ねた。最も多かった答えは性別と年齢にかかわらず、「必要がない、関心がない」。僅差で2位となったのは、「リスクが大きすぎる」だった。
オンライン調査のスタートアップ、独オピナリー（Opinary）は、仮想通貨の将来に関する興味深い調査を行っている。これまでに3500人近くが回答したこの調査で、最も多い答えとなっているのは「いずれ全ての人が使うようになる」。2番目は「いずれ全ての人が使うようになる可能性が高い」だ。3番目に多くなっている意見は、1位の答えの対極にある「単なる流行」となっている。
